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自滅に向かうメディア-4(吉田繁治氏)

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2021年2月 14日<Vol.1138:メディア論と、2020大統領選挙問題の本質>より、一部抜粋
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■8.今も説明がつかないこと
実際、バイデンが1月20日に、正当に大統領になったとすれば、(1)ホワイトハウスと議事堂が、広大な牢獄のように鉄の壁と鉄条網で、国民が祝うべき新大統領の就任式以降も、封鎖されていること、(2)5千人とも言われる軍人による包囲が、3月上旬まで続くことの説明がつきません。ワシントンDC特別区が、中世の都市国家のような、株式会社合衆国(CEOがバイデン)であったとすることからしか、論理整合しません。ほかに、約2か月の長期、包囲を続けなければならない理由があるでしょうか。暴動から議会と大統領を、厳重に守る必要は、普通なら、もうないでしょう。守るにしても、包囲する鉄の壁や鉄条網は、要らない。軍人やFBIの護衛が、多数立てばいいでしょう。これも状況証拠です。
一説では、包囲は永遠に続き、破産した株式化社のホワイトハウスと議事堂は取り壊され、遷都があるともされています(今はまだ真偽が不明)。ともかく、「水面下で何かが起こっている」、異常な状況。議事堂とホワイトハウスの封鎖は、軍政も示唆します。

憲法では、弾劾は、公職中の大統領に対してしか有効でない。バイデンが1月20日以降、正式な大統領なら、トランプは民間人です。それとも大統領は2人なのか? 無効な弾劾を、民主党(主導したのは下院のペロシ議長です)は、なぜ申し立てたのか? 暫定の軍政が終わったあと、トランプが大統領にならないとすれば、意味がないものです。共和党院内総務(幹事長役)のミッチ・マコーネルは、今回は弾劾に反対しました。

■9.大量逮捕と児童の保護の事実
前号で述べましたが、カリフォルニア、フロリダの大都市と、議事堂・ホワイトハウスの大地下(地下都市風)から、人身売買の組織(西海岸だけで500名以上)と、数万円から数十万円で、カタログ写真付きで販売れていた児童・幼児の、FBIによる大量逮捕がありました。2月10日には、およそ、終息したように見えます。腐敗が進んだFBIにも、正常な部分は残っているようです。Qアノンが、大量にあるといっていた児童・幼児の人身売買と虐待の主張は事実でした。児童を買っている、特殊な嗜癖の上部組織(IT富裕者、政治家、裁判官、芸能人、有名人、メディア、学者、企業CEO、王族)が問題です。末端の組織は、おカネのためにやっているに仕事です。なにせ、1年に76万5000人。常習として関わっている人は、推計で5000人から1万人でしょうか。(注)NSA(国家安全情報局)の機密情報から、連邦上下院は、67%の議員が関わっているという説もあります(67%という数字の真偽は未決)。CNNも、20年8月にジョージアの件では39人と報じています(年齢は3歳から17歳という)。CNNが報じること自体が、NEWSでしょう。

FBIは、毎年、76万5000人(!)が行方不明になっているという。信じられない数です。リーマン危機のあと株価の4倍(株価時価総額3500兆円)で、異常な領域に達した富裕さの影に隠されてきた、社会の奥で、米国が回復できるのかと思えるくらい酷く病んでいるということでしょう。(20年8月の古い報道に見つかりました。数字は嘘ではないでしょう。)リンク
メディアには、不正の大統領選選挙や無益なトランプ弾劾より、米国社会にとって、100倍は重い問題と思いますが、報道が小さく、申し訳程度に消極的なのは、なぜでしょう?米国のメディアは疑問だらけ。日本で仮に、人口比では同じ数になる、米国(人口3.3億人)の1/3の25万人の児童・幼児が、毎年、行方不明になると、日本の社会とTVメディアはどう反応するでしょう。日本で、1日に684人が行方不明になっていて、それが、長年放置され、続いていることと同じです。質が違うので比較はできませんが、コロナなどは、はるかに小さい。

保育園、幼稚園、小学校、中学校、高校は、全県が、親も子もパニックと、パニック障害に陥るでしょう。たくさんの人が集まるスーパーボールの会場でも、誘拐があったという。米国の、これが今の現実です。選挙、政治、軍事行動だけではなく、ここにもメディアが報じないパラレル・ワールドがあります。「世界1の偉大な民主国家」が、これです。

前回も書いたように米国では「******島」もごくわずかであり、氷山の一角でしかない。その1000倍以上が、今も水面下です。******島ではバイデン親子の、頻繁な関わりの証拠も出ています。加えて、教育家だったバイデンから、実の娘が子供のとき性的**を受けていたことを、自筆の日記で暴露しました。
トランプが児童の保護を優先したとすれば、「信じられない旅」との辻褄が合います。メアニア夫人は、児童救済の運動家です。
「大統領選挙は、終わったことだ」考える人が、世界の95%以上か?(推計しかない)。しかし、不思議で異常な、今は見える状況証拠を集め、それらを論理化して並べると、そうは言えない。

【後記】Qアノン、または、その分派の主張では、たくさんの児童の人身売買が根拠になっています(これは立証されました)。しかしその上に重ねた50%くらいは「先走って作られたもの」であることが分かりました。50%くらいは真実でしょう。


匿名希望
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