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新型コロナウィルスで追い詰められる金貸し

① マスコミの過剰な恐怖心あおりによるコロナウィルス騒動の結果、世界的な株価暴落。とくに、米国の5大IT企業は被害甚大。

『24日のS&P総合500種は、取引終了までに3.4%下落した。結果、米国の5大IT企業は(Apple、Facebook、Amazon、Microsoft、Google Alphabet)は合わせて2380億ドル(約26兆3530億円)以上を失った。S&P総合500種の約5分の1は、この5社が占めている。(リンク)』

『24日の株式市場は、新型コロナウイルスが世界経済に打撃を与えるとの懸念から大幅に下落し、世界の富豪500人は合わせて1390億ドル(約15兆4100億円)を失った。ブルームバーグ通信が報じた。(リンク)』

米国の5大IT企業とは、グローバリスト≒金貸勢力の支配下にあり、ここが直撃された。

その背後で、

② このことをわかっていたかのように金価格は、年初から高騰。

『株価の下落とは対照的に、金は24日、2%超値上がりし、過去7年来の最高値を一時更新した。年初から10%超も値上がりを続けている金について、アナリストの多くは近くオンスあたり1700ドルの大台に乗るかもしれないと見ている。(リンク)』

③ トランプは民族派=反金貸し

『いま中国に頼みになっているアメリカの国内産業を中国依存の体質から脱却させていくことは間違いありません。事実、トランプの最側近のルドルフ・ジュリアーニなどは、コロナウィルスの拡散によって、これまで中国に取られていた製造業がアメリカに戻ってくる、アメリカ人の手に職が戻ってくる、と喜んでいるらしいのです(リンク)』

④ WHOがパンデミックと指定できない理由も金貸しの意向
『要約(リンク。)』

WHOがパンデミックと指定できない理由は、2017年に創設された、世界銀行のパンデミック緊急ファシリティ(PEF)で儲けていた金貸しが、パンデミックに指定されると保有債権をすべて失うから。

これら状況が進行すると、金貸しは致命傷を負い、中央銀行も破綻する。





本田真吾
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