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新聞やテレビを信じすぎる日本人の低い読解力


世界の15歳を対象にした「学習到達度調査」で、日本は「数学的リテラシー」「科学的リテラシー」は世界トップレベルを維持したが、「読解力」は前回の8位から15位と大きく後退した。統計データ分析家の本川裕氏は「読解力急落の背景には、新聞やテレビを信じすぎる日本人の体質がありそうだ」という――。

日本人の「読解力」を低下させた犯人は誰か
経済協力開発機構(OECD)は2019年の12月3日、世界79カ国・地域の15歳(約60万人)の生徒を対象に2018年に行った学習到達度調査(PISA調査、3年に1度実施)の結果を公表し、日本は、3つの学力テストのうち「数学的リテラシー」と「科学的リテラシー」は世界トップレベルを維持したものの、「読解力」が15位となり、前回15年調査の8位から大きく後退した点が報道各社によって報じられた。

その後、新聞各社の社説や各種のネット記事で、高校生の読解力後退が日本の将来を危うくしかねない兆候と見なされ、何を改善したらよいかという関心のもとに読解力後退の要因探しがはじまった。

それらの多くが、読解力を後退させた犯人は、「スマホの影響」や「読書不足」といった説であり、それがあたかも真実のようにおもわれているフシがあるが、果たしてそれは本当か。データそのものから導き出される真の要因と私が考えるものを説明していこう。

調査参加国の読解力の点数と順位を上位40位まで掲げた。順位については、国名の下には、調査がはじまった2000年からの3年ごとの値を下から上に並べた。

トップ・グループを見ると中国(北京など4地域のみ)、シンガポール、マカオ、香港といった中華系の国が多くなっている。こうした地域に頭のよい子が多いことになるから欧米人の抱く中国脅威説、あるいは東アジア脅威説に根拠を与えるかたちになっている。

日本の順位は8位から出発し、06年に15位までに低下したが、その後、12年に4位までに回復した。しかし、その後、前回15年、今回18年と8位、15位と低下したことが分かる。日本以外の国別の順位の変化を見ると前回から今回にかけて、ドイツ、フランスは日本と同様に順位が下がり、英国と米国は、逆に順位が大きく上昇していることが分かる。後段で詳述する要因説とも関連するのでこうした国別の順位の変化を少し頭の片隅に留めておいてほしい。


続きはリンクより

 



森浩平
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