マスコミの急速な質的劣化 その背景に何があるのか

マスコミの質的劣化を嘆く声は以前からありましたが、特にここ数年の劣化度は目に余るものがあります。その原因はどこにあるのでしょうか。

まず挙げられるのは、世界規模での状況の変化です。

先進国における貧困の消滅(豊かさ実現)、そしてインターネットの普及に伴う事実情報の拡散によって市場拡大(グローバリズム)という騙しの手法による世界統合が限界を向かえつつあること。

日本においてはこの間の電通バッシングが象徴するように、かつては一枚岩に近かったアメリカ-官邸-官僚-政治家-電通-マスコミの連携が崩れてきており、その背景には反金貸し勢力(プーチン、トランプら)の攻勢と金貸し(ロスチャイルド・ロックフェラーら)の支配力低下、さらにその背後には金主(貴族・王族・天皇ら)の金融含めた新世界システム構築をめぐる争いが指摘されています。

そして、もうひとつここで指摘したいのは、マスコミの現場で働く人たちの能力低下という点です。

かつてマスコミ(≒ジャーナリズム)には、「聞屋(稼業)」という蔑称もあった一方で、「社会の公器」として権力の腐敗を監視する社会期待が少なからずかかっていました。

その期待の中味は「事実の追求」と「論理整合性の高い分析・洞察」ですが、インターネットの普及によって、今では(報道のプロではなく)ネット上のより能力のある追求者にその期待が集まるようになりました。

結果として、マスコミ業界は以前に比べて質の良い人材を採用できなくなっている可能性が高いと思われます。

実際、2003年卒以降の就職人気ベスト3の推移(文化放送キャリアパートナーズリンク)を見ると、2005年~2010年までベスト3に顔を出していたフジテレビ・電通・博報堂・テレビ朝日の名前が、2011年以降は全く出てこなくなります。

この時期はインターネットの普及率(リンク)が、2000年29%→2003年48%→2007年74%→2013年88%と急速に高まる時期、そして2011年東日本大震災を契機にSNSの普及と大衆の事実追求気運が一気に高まった時期とも重なります。

現場の記者は入社数年の若手、特に政治・経済分野にはマスコミの中でも比較的有能な人材が投入されると言われますが、インターネットが急速に普及した2003年以降、更に3.11以降拍車をかけるようにマスコミに就職する人材も急速にその質を低下させていったと考えられます。
 





竹村誠一
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