FC2ブログ

主要メディア、SNSが絶対に取り扱わない10項目

アメリカの主要メディアや大手新聞社は、どれも大手製薬会社や大手食品会社から巨額の資金を供給されているため、 人々の健康と安全に関する非常に重要なトピックを取り扱うことができません。

日本や世界や宇宙の動向より以下引用です
リンク
世の中には人間の身体に悪い物があまりにも多く出回っています。
この世界はカネと権力を持つ者たちに牛耳られ、彼らが支配する大手企業は金儲けと人口削減に効果的な不健康で安物の商品を高く消費者に売りつけているのでしょう。その結果、私たちの生活は圧迫され健康を害します。世界を支配している者たちは、世界の食べ物、飲み水、通信、メディア、エネルギー、薬など全てを所有していますから、私たちは(通常は)彼らが供給するゲテモノしか手に入らないようになっています。
残念ですが。。。

リンク
(概要)
2月26日付け   

(Natural News)
アメリカの主要メディアや大手新聞社(CNN, ABC, NBC, CBS, New York Times, Washington Post、他)は、どれも大手製薬会社や大手食品会社から巨額の資金を供給されているため、 人々の健康と安全に関する非常に重要なトピックを取り扱うことができません。
人気のウェブサイトでも同様です。さらにグーグル、ユーチューブ、フェースブック、ツイッター、アップル、インスタグラムもまた主要メディアを支配している者たちに支配されていますから、真実の情報や重要なトピックを扱うことができません。

それどころか、大手バイオ企業やテックジャイアンツは人々を支配し病気にさせ無知のままにしておきたいがために、真実からは程遠い情報(フェイクニュース)をメディアに報道させています。

(同様にメディアを支配している)新極左民主党(死のカルト教団)は、今すぐにでも全てを支配したいのです。そのため、トランプの弾劾を試みたり、米国民から銃を奪い取り、言論の自由、報道の自由、宗教の自由を奪っています。
米国民としての権利が急速に侵害されており、このまま何もせずにいると、二度と元通りには戻らないでしょう。

安全な食品、きれいな飲み水、自然薬品、国境警備強化、米憲法でも保障されている銃の所持の正当性を守るために我々が立ち上がらなければこの国は終わります。

フェイクニュースの主要メディアやソーシャルメディアが絶対に取り扱わない10のトピックは以下の通りです:

1. 自然食品(無農薬野菜も含む)は従来の食品、加工食品、遺伝子組み換え食品よりもはるかに健康的であること。

2. ワクチン接種は、接種直後に中枢神経系機能不全、自己免疫疾患などの副作用や感染病の拡大や死を招く危険性がある。

3. アメリカの国境を越えて密入国している不法移民の多くが伝染病にかかっており危険な寄生虫に感染している。

4. 銃乱射事件の現場で合法的に銃を所持している米国民が武装した銃撃犯に対して銃を発射し彼らの犯罪行為を妨害した。

5. 銃乱射事件の殆どがSSRI(選択的セロトニン再取り込み阻害薬)を処方され飲んでいる者たちによって起こされている。

6. 癌、関節炎、心臓病、脳卒中、糖尿病、認知症のほぼ全てが予防でき治癒できる。これらの病気は遺伝ではない。

7. 乳幼児に与えるワクチン(妊婦にも推奨されているインフルエンザワクチンを含む)には大量の水銀が含まれている。

8. 水道水に含まれるフッ素は虫歯予防にはならない。フッ素は、癌、骨粗しょう症、IQ低下の原因となっている。

9. キャノーラ油は油の中でも最も健康を害する油であり、血液凝固、体重増加、 記憶喪失、長期的な認知症の原因となっている。

10. 癌の化学療法の成功率は3%のみ。化学療法により身体中に癌細胞が転移することになる。
引用終わり




志水満
スポンサーサイト



その判定結果は正確なのか? ニュースサイトの信頼性を評価する機能が呼ぶ波紋

その判定結果は正確なのか? ニュースサイトの信頼性を評価する機能が呼ぶ波紋
リンク
より転載。

-------------------------------------------------------------------

フェイクニュースから身を守るにはどうしたらいいか。多くの読者が悩むなか、ニュースサイトの信頼性を判定するブラウザー機能拡張が登場した。調査では約8割が判定結果に好感を示す一方で、不合格と判断されたメディアからの反発も出るなど、正確性が議論を呼んでいる。

巨大テック企業が、ネット上の嘘や誤解を招くニュースから読者を守る方法を模索するなか、世論調査大手ギャラップがこのほど実施した調査から、解決につながるかもしれないヒントが見えてきた。

この調査はギャラップが、ウェブサイトの信頼性を評価するニュースガード(NewsGuard)と、同社に出資する非営利メディア団体のナイト財団の依頼を受けて実施されたもの。そこからわかったのは、回答者の60パーセント以上が「信頼性に乏しい」と明確に位置づけられているサイトの記事をシェアする気にならないと考えている、という事実だった。また回答者らは、信頼できると認定を受けたサイトの記事をより信じる傾向もあった。

まさにこうした認定システムをつくりたいという思いから、メディア企業の幹部を務めていたスティーヴ・ブリルとゴードン・クロヴィッツは2018年夏にニュースガードを設立した。ニュースガードはジャーナリストたちの協力を得て、ネット上で人気の高い2,000以上のサイトを対象に、評価基準を示したチェックリストに基づき、信頼できるか否か分析した。

ニュースガードの提供するブラウザー機能拡張は、ウェブサイトの信頼性が不合格であれば赤、合格なら緑のアイコンを表示する。読者は、さらに詳しい評価理由を見ることもできる。この拡張機能は数カ月前から提供されていたが、今回の調査で初めて、読者の半数超が合否判定に好感触をもっていることがわかった。 

「赤マーク」半数超が読む気なし

今回の調査は、専門家による評価を経た研究論文ではない。追加で検証が必要であっても、ネットに氾濫する誤まった情報から身を守りたいと願う読者が、対策の方向性を見出すことができたという点で有益ではないだろうか。

その結果、回答を得られた706人のうち、79パーセントがニュースガードを「非常によい」「よい」と評価していた。一方で、過半数が赤マークの付いたサイトは読む気が失せると答え、63パーセントは赤マークのサイトのコンテンツをシェアする気がなくなると回答した。

詳しい評価理由については、9割以上が総合的にみて「役立った」と答えた。少なくとも一度はニュースガードの判定に賛同できないと感じたユーザーたちの間でも、満足度は80パーセントを超えた。

広がるフェイクニュースに歯止め

雑誌『The American Lawyer(アメリカン・ローヤー)』、ケーブルテレビ局「Court TV(コート・テレビ)」の創業者でもあるブリルは「わたしたちは心のなかでは、調査の公平性に自信がありました」と語る。「それでもやはり、会ったことのない人々がわたしたちの考えに賛同してくれるかどうか知りたかったのです」

ブリルとクロヴィッツは、ニュースガードの創業にあたり、ニュースサイトの信頼性を合否判定するには、シリコンヴァレーのすべてのアルゴリズムを結集するより、熟練ジャーナリストの力を借りるほうがいいと考えた。彼らに雇われたジャーナリスト20人は各ウェブサイトの信頼性を分析し、「頻繁に虚偽の内容を公開しているか」「広告の情報公開は明確か」などをチェックした。

フリルとクロヴィッツはフェイスブックやグーグルといったプラットフォームにこの合否判定を大々的に導入すれば、終わりなきフェイクニュースの拡散にブレーキをかけられるはずだと考えている。

大手プラットフォームへの導入という野望

ブリルとクロヴィッツは判定が正当であると主張しつつ、不正確な点があれば喜んでBoing Boingスタッフの意見を受け付けると話している。また、各方面からは「Daily Caller」をはじめとする極右系のニュースサイトに緑マークをつけたことに批判が出ているが、意に介していない。

彼らは、ニュースガードによるニュースサイトの信頼度評価は、フェイスブックのようなテック企業がブラックボックスになっているアルゴリズムを用いてユーザーの書き込みからはじき出したメディア評価とは、一線を画すと強調している。少なくとも、各サイトがどの基準を満たすか否かを明らかにしている点で、透明性を担保しているとの言い分だ。

ニュースガードは、フェイスブックやグーグルなど巨大テック企業が展開するプラットフォームに、自前の判定制度を導入してもらうという野望を描いている。しかし、現段階ではニュースガードの機能拡張のアクティヴな利用数は30,000件。これに加え、米国各地の図書館が利用登録しているだけだ。利用数を増やすにはまず、相当数のユーザーを抱えるプラットフォームに採用してもらい、認知度向上を図ることが必要になる。

今回のギャラップの調査では、回答者の約70パーセントが、判定制度があればSNSや検索エンジンをより信頼するようになると答えた。現時点では、マイクロソフトだけがブラウザー「Microsoft Edge」のモバイル版にニュースガードの機能を組み込んでいる。ブリルは「今後数カ月で追加発表がある」と明かすが、詳細についてはコメントを控えている。

確かにテック企業は、無限に抱えるウェブサイトの信頼性をきちんと審査すべきだ。しかし、ニュースガードとBoing Boingとの騒動を考えれば、たとえ密かに評価していたとしても、公に見解を示すのにためらうのも無理はないだろう。ギャラップの調査結果が本当なら、ニュースガードの合否判定の実力はまゆつばものではない。賢く利用するべきではないだろうか。

-------------------------------------------------------------------



古越拓哉

日本のバレンタインデーは、“お菓子業界が作った文化”ってホント!?

約8割が「チョコレート渡す」
みなさん、バレンタインデーにチョコレートを渡したことありますか? アンケートによると、20~60代の女性のうち約8割の人がバレンタインデーにチョコレートを贈る予定があるという結果が出ています(※)。8割ともなると、これはかなり大きな割合。つまり、ほとんどの女性がバレンタインデーの行事に参加しているといっても過言ではありません。

ちなみに、好きな人にチョコレートを渡す「本命チョコ」にかける予算の相場は1000円~1999円。また、友達や同僚・上司に渡す「義理チョコ」の相場は500円以内とのこと。
いずれにしても、バレンタインデーのチョコレートの売り上げを考えるとかなりの額になります。

“2月14日にチョコレートを贈る”は、いつから始まった?
いまや国民的イベントとなったバレンタインデーですが、日本でバレンタインデーにプレゼントを贈るきっかけを作ったのは、神戸の洋菓子店「モロゾフ」。2月14日に女性が男性にチョコレートを贈るイベントとして定着するまでには、30年くらいの年月がかかりましたが、その起源を遡ると約80年前のエピソードに行き着きます。

1931(昭和6)年、西洋文化の洗礼を受けた港町・神戸で誕生したモロゾフは、お洒落でハイカラなチョコレートの製造販売を始め、翌32年にハート形のバレンタインチョコレートを日本で初めて発売。さらに、36年2月12日には、英字新聞『ザ・ジャパン・アドバタイザー』に日本初のバレンタイン広告を掲載します。その広告には「バレンタインデーにはチョコレートを」というコピーを掲載。日本でも2月14日が「チョコレートで想いを伝える愛の日」になってほしいと願ったモロゾフは、愛とロマンに満ちたメッセージを、その後もチョコレートに託して発信し続けていくのですが、その背景には、モロゾフ創業者が米国の友人を通じて、2月14日に贈り物をする欧米の習慣を知ったことが、今日の日本式バレンタイン発祥の由来と言われています。
拡大するお菓子業界のバレンタインデー戦略
バレンタインにチョコレートを……という仕掛けは、モロゾフに限りませんでした。58年には、百貨店「伊勢丹」が初めてキャンペーンを開催。
その後も、お菓子業界の売り込みはさらに広がりを見せ、60年には森永製菓が新聞広告などを中心に、バレンタインデーチョコの販促を積極的に打ち出します。
68年には、輸入雑貨専門店の「ソニープラザ」もフェアを開催。ソニーの創業者である盛田昭夫氏は「日本のバレンタインデーはウチが作った」と豪語するほど、若い女性をターゲットにしたバレンタイン商戦は熱を帯びていきます。
そして70年代に入ってからは、多くの女性からバレンタインデーは「チョコレートで想いを伝える愛の日」として支持を集め、現在の日本のバレンタインデースタイルが定着することに。

まさしく「商品を売りたければ文化を作れ」をスローガンに掲げたかのように一致団結し、日本にバレンタインデーを定着させたお菓子業界。その商魂は見事に大成功をおさめ、2013年のバレンタインでは、アベノミクス効果に便乗した大手百貨店が600万円ものティアラ形チョコレートを販売。どんな女性が購入したかはわかりませんが、誰に贈ったかも大いに気になるところですね……。

今熱い“自分チョコ”、次なる戦略“逆チョコ”
お菓子業界のチャレンジはさらに続き、バレンタインのあり方も大きく進化を遂げます。
今、シェアを伸ばしているのは“自分チョコ”。数字から見ると、彼氏や夫など本命チョコに5000円以上かける割合は全体の1.8%にもかかわらず、自分用チョコに5000円以上かける人は、なんと全体の8%!(※)
この数字からは「彼氏より自分が大事!」という女性の深層心理がうかがえ、男性としては心中複雑ではありますが……。

そして、今後、お菓子業界が狙うのは、男性から女性にあげる“逆チョコ”だとか。なかなか女性に思いを伝えられない草食系男子は、お菓子業界の戦略である“逆チョコ”に便乗してみるのもよいかもしれませんね。

本命チョコ、義理チョコ、自分チョコ、友チョコ、逆チョコ……。
「愛の誓いの日」とされるバレンタインデーですが、今では「チョコの日」と化しているような……。みなさんは何チョコを買いますか?
------------------------------------------------------------------
リンク より

バレンタインはチョコの日を知らない日本人はいないと思いますが、その由来を知っている人は少ないと思います。
海外のバレンタインは男の子が好きな女の子にプレゼントする日だが、なぜ日本だけ女の子からチョコをあげる文化になっています。
それについて調べたら、衝撃的な技術を発見しました。
日本のバレンタインはお菓子業界の作戦、企業がチョコを売るための戦略でした。



匿名希望

優先的に、先に解決すべきは、「北の拉致被害問題」に決まっている  マスコミによる、”北方領土報道”は、「安倍への特大支援」だ  あと、日本人の『平和ボケ』の怖さ

前記事

「改憲」ができなくなったから、今度は、「北方領土問題」で、政権維持の”持続”を図ろうとしている、安倍政権と、マスコミ
リンク

(読まれてない方は、読んで下さい。読んだ方も、再度、読まれて下さい。)





日本人は、冷たくなった。

とりわけ、2001年からの、小泉政権が発足してから、日本人は冷たくなった。



自民党・清和会 (朝鮮・清和会) (小泉、安倍、進次郎がいる派閥)が、政権を取ってから、
2001年から、小泉政権が、政権を取ってから、

日本のマスコミは、とんでもなく、悪くなりました。

マスコミが、先頭になって、小泉純一郎を、かつぎ、「新自由主義」や、「グローバリズム」を推進し、日本を、貧困・格差社会にしてしまいました。

とりわけ、朝日(テレビ朝日)と、毎日(TBS)が。

その辺は、戦前に、その朝日や、毎日が、軍の上層部よりも、戦争に好意的な記事を書いて、国民を煽ったことと、ダブりますね。

歴史は、繰り返します。



だから、べつだん、今さら、驚くべきことでは、ないのですが、

思っていた通り、みなさんが好きな、「報道ステーション」も、

連日のように、「北方領土問題」のことを、報道するようになりました。

進展なんか、なにもないわけですから、いちいち、報道なんか、しなくてもいいはずなのに、

安倍応援団の、マスコミは、連日のように、「北方領土問題」の報道を、するようになりました。



前の記事でも、述べましたが、肯定の意見でも、否定の意見でも、

「北方領土問題」のことを、”マスコミが報道することによって”、

安倍政権の、株が、上がるんです。

どっちにしても、安倍政権の、株が、上がるんです。

マスコミが報道して、「北方領土問題」を、”話題”にすることによって、安倍政権の、株が、上がるのです。



忘れさせないためです。忘れさせないためなのです。

「安倍・長期政権」というものが、長く続きすぎたので、

半分くらいの国民は、もう、安倍に、飽きているのです。

ですから、きょくりょく、その、「飽き」を回復させるために、「飽き」を回復させるために、

マスコミが、”北方領土問題”という、「長期的な話題」を作って、安倍政権を、上手く存続させるのです。



読売(日テレ)や、産経(フジ)だけじゃなく、

みなさんが好きな、NHK,朝日(テレビ朝日)、毎日(TBS)も、

安倍・応援団です。



だからこそ、安倍政権は、6年1ヶ月以上も、続いているのです。



「朝日や、毎日は、森友・加計問題で、批判をしたじゃないか!」
と、言われる方は、以下の記事を、是非とも、読んで下さい。

安倍自民が憲法改正の話題を出すと、モリカケ問題も出てくる
リンク

ちなみに、マスコミは、森友・加計でも、安倍の周辺の人間に対しては、批判をしましたが、
安倍夫妻には、ほとんど批判をしてません。



では、話しは変わりますが、

記者クラブ制度によって、官邸とマスコミが、タッグを組んで、

半年後の、7月の参議院選を、自民党に、有利にさせることと、

それ以上に、

マスコミが、「安倍政権 9年」を、全うさせるために、

少なくとも、これから半年以上は、定期的に、「北方領土」報道をして、安倍政権に、得点稼ぎをさせても、

日本人は、マスコミに対して、なんにも思わないんですよ。

なんにも思わないんですよ。

この、なんにも思わないのが、日本人の「メディア・リテラシー」の低さ。というものです。

これは、かなり問題ですよ。



「 『平和ボケ』は、人間を駄目にする。」 が、分からないのでしょうか。

「 『平和ボケ』は、人間を駄目にする。」 が、ほんとに、分からないのでしょうか。

メディア(マスコミ)に対する、批判精神は、なにも無く、

ただただ、メディア(マスコミ)の言うことを、そのまま鵜呑みにする。

これが、日本人の「メディア・リテラシー」の低さです。これは、危険なことですよ。



そして、話しは変わりますが、自分が、そこそこ幸せであれば、人のことは、どうでもいい。それが、今の日本人でしょうか。

実は、無意識的に、そうなってしまったみたいです。

今の日本人は、”人間的に”、そこまで墜落してしまったらしいです。

これも、『平和ボケ』によるものです。

無意識的に、そうなったんです。



(2)に続きます。



匿名希望

優先的に、先に解決すべきは、「北の拉致被害問題」に決まっている  マスコミによる、”北方領土報道”は、「安倍への特大支援」だ  あと、日本人の『平和ボケ』の怖さ (2)

そして、前の記事でも、ちょっと触れましたが、

横田めぐみさんの、お父さん、お母さん。又は、他の拉致被害者のご家族の、ほとんどの方も、お歳からいって、もう時間がないんです。

それでも 日本人は、 冷たくなりすぎた日本人は、

マスコミが、”切実な、切実な「北の拉致被害問題」”を、ほっておいて、

安倍政権のために、成功するはずもない、ただ、安倍政権を存続させるための、「北方領土問題」を、マスコミが、ひたすら報道することについても、なにも、怒りを感じないでしょう。なにも、違和感を感じないでしょう。

これが、日本人の「メディア・リテラシー」の低さです。相当、低いです。かなり深刻なことです。

ふつうだったら、「何が、北方領土返還だよ。見えすえたポイント稼ぎをしやがって。それだったら、まず、やるべきことは、拉致被害者の奪還だろ。貧困・格差の是正だろ。」

と、思うのが、常識的な人間なのに、今の日本人は、そうじゃない。

これも、日本の『平和ボケ』の結果の、1つです。

大事な判断力を狂わす、『平和ボケ』の、怖さです。



そして、そういう『平和ボケ』による、弊害は、いくつもあります。

「拉致被害」の話しに戻りますが、

「 そうねぇ。『拉致被害者』のご家族さんにとっては、もう、時間がないわよねぇ。
でも、私には、関係ないことだから。」

このように、日本人が、こういう冷たい民族になっても、ほとんどの人は、そのことに対して、自覚がないのです。

なにより、去年の自民党総裁選で、安倍が、
「総裁選直後に、すぐに日朝首脳会談を開いて、拉致被害者奪還に、励みます。」

って言っておきながら、安倍は、その約束を、ほごしたのに、

国民は、それに対して、なんにも、怒らないわけですから。

安倍にも。そして、その安倍を批判しないマスコミにも。

「自覚なき、冷たい日本人への変化」。

又、『平和ボケ』による、日本人の、怒るべきことに対する”無関心さ”の悪化です。

これ、ほっとけば、これまでより、さらに悪く進んで、社会は、ただただ悪くなるだけですよ。



日本人は、冷たくなった。日本人は、ほんとに冷たくなった。

そして、その冷たさは、このままだと、子供へと、孫へと、受け継がれるでしょう。

また、数少ない、良識的な日本人でさえ、マスコミの思いのままに、翻弄され、

肝心の、切実な「北の拉致被害問題」も、解決されず、

安倍政権は、無事に、「9年」を、全うするでしょう。

めでたし。めでたし・・・・・。と。

(終)。





ご丁寧に、読売が。

・安倍首相とロシアのプーチン大統領の任期中の平和条約締結に向けて想定されるシナリオ

(読売新聞 19年1月24日) 

NHKや、朝日などが 「平和報道」をするのは、意図的に、国民から、”大事な危機感”を、無くすことを目的としてるからです


「 NHKや、朝日(テレビ朝日)、毎日(TBS)が 70年以上も、『平和報道』をするのは、

意図的に、国民から、”大事な危機感”を、無くすことを目的としてるからです。 」


まず、身近なことを考えて下さい。オレオレ詐欺、振り込め詐欺。

今の日本人には、”危機感”というものがないから、なさすぎるから、こんな詐欺が横行して、そして騙されてしまうのです。

1000万円も。2000万円も。

オレオレ詐欺や、振り込め詐欺が、出てきてから、どのくらい経つんでしょうか。
そして、これらは、未だに、なくならないじゃないですか。

”危機感”が、なくなった老人が、絶えないからです。
”危機感”が、なくなった老人が、絶えないからです。

昔は、こんなことは、なかった。

「戦争の緊張感」を知っている、中年・老人がいた時代は、
まだ空気に、ちょっとした「緊張感」が残っていたから、今のような詐欺はなかった。


裏では、政府と一体となっている「マスコミ」の狙いは、
国民を、”馬鹿”にすることです。

「平和ボケ」にして、”緊張感”を無くして、国民を馬鹿にすることです。

国民を馬鹿にすることによって、とんでもない悪法が通って、通って、通りまくっても、
馬鹿になった国民は、無関心だ。

「消費税増税」にしても、「水道民営化」にしても、いけない悪法が、次々と通っていくのに、
今の国民は、全くの、無関心。

フランス人は、悪法・悪政に対しては、怒るのに、
「平和ボケ」の日本人は、なにも怒らない。

原発とか安保は、変わった人たちがデモを起こすが、
生活に密着している、ほんとに大事なことには、日本人は、なんにも怒らない。

そして、また、いけない悪法が通っていく。
「生活保護」が切り捨てられた。そして、これから他の福祉も削られていく。年金も削られていく。医療費も削られていく。

それでも、今の日本人は、怒らない。

それが、今の日本人が好む、「平和ボケ」と「危機感の無さ」の、結果だ。


安倍政権になってから、貧困・格差は、明らかに、広がっている。

小泉政権のときよりも、貧富の差は、広がり、2極化が進んでいる。

それでも、こういう、ほんとに大事な政治については、日本人は無関心だ。

貧困・格差が、一番、切実な問題なのに、

日本人は、政治・政府に、怒らない。そして、そういう政治に、危機感を感じない。



「平和ボケ」は、”国民の危機感”を、無くしてしまいます。

「平和ボケ」は、”国民の危機感”を、無くしてしまうのです。

そろそろ、その辺に、気づいて下さい。

「平和ボケ」によって、民度が低くなった、今の日本人。


(ブログURL)
リンク




匿名希望

テレビの偏向報道がひどいと感じる出来事が増えた|テレビ報道の存在価値について

「魂を揺さぶるヨ」さんの記事を紹介します。
リンク

■テレビの偏向報道がひどいと感じる出来事が増えた|テレビ報道の存在価値について

【テレビ局は昔から真実を歪曲したり報道しない自由を行使してきたのではないだろうか

テレビ局が偏向報道や事実を歪曲して報道してきているということが、この2,3年で広く一般に浸透してきたと思います。
偏向報道や事実を歪曲して報道するというのは最近始まったことではなく、おそらく昔からの慣習としてつづいてたのでしょう。
それがここ最近インターネット普及やSNSの一般化により「嘘が見抜かれる」ようになったのだと思います。
私の周囲の知人の多くはテレビの報道は信じていませんし、テレビニュースなどの報道はネットニュースに比べて遅いことから、最近ではテレビでニュースすら見ない人も珍しくなくなりました。
テレビ番組もどんどんと面白くなくなり、CMが何度も続いて引き伸ばしを行ったり、Youtubeを編集して流すだけの番組であったりと、視聴者のニーズから外れた番組作りが続けていることもあり、視聴率は年々落ちているわけですが、ニュースですら「テレビは信用できない」という風潮が広がりテレビ離れが進んでいます。
以前からテレビ局が偏向報道や事実を歪曲して報道してきているという意見が一部のネットでは常識化していましたが、今回のラオスのダムが決壊したニュースが全く報道されないところをみると、日本のテレビ局が自ら偏向報道や報道しない自由を行使することが事実であることを世間にアピールして、一般常識として浸透させたいと考えているようにも思えてなりません。

【テレビ局は自ら偏向報道を行い信頼を失わせて衰退の道を選択している】
偏向報道や事実を歪曲して印象操作するといったことは公平な報道機関としては本来あってはならないことですが、それが長年の慣習として定着しており、本日まで至っているのだと思います。
SNSの普及で個人が情報を発信できるようになり、一般の方がインターネットにより情報を容易に調べれるようになった為、テレビで報道されたニュースが事実であるのかどうかを調べれるということも可能となりました。
しかし、不思議なことにテレビ局はニュース報道が明らかに偏向報道や事実を歪曲して印象操作することがバレているにもかかわらず正そうとはしません。
まるで嘘も何度もいえば真実になるという考えがあるのか、繰り返し繰り返し公平では無い報道を繰り返しています。
こうしたテレビ局の姿勢が視聴者に対しての報道機関としての裏切りを感じさせて、次第に「テレビの報道は信頼がおけない」と考える方が増えたのでは無いかと思います。
そして、テレビ局はその姿勢を今日も変えること無く継続し、自ら衰退への道を力強く邁進しています。
近い将来、広く世間から「テレビ報道の存在価値は無い」と判断される日も近いのではないかと思います。



匿名希望