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「米国の声」は日本メディアが作った神話

「辺野古への基地建設」「原発再稼働」などの「米国の声(意向)」は日本政府が演出・作出・捏造したもの。自作自演に騙されるな。

以下、シャンティ・フーラ リンクより引用します。

シンクタンクの新外交イニシアティブ(ND)の猿田佐世代表(国際弁護士)は18日、JCJ賞贈賞式に先立ち「日本メディアと国際報道」と題して記念講演した。辺野古への基地建設や原発再稼働などを求める「米国の声」は、日本側のロビー活動や資金提供が介在して影響を及ぼし、「知日派」の意見としてワシントンから日本に届いていると述べた。

猿田氏は「ワシントンに住んでいると実際は違う」と指摘。「知日派」で名高いアーミテージ元国務副長官が普天間飛行場返還を巡り「沖縄であれだけ反対しているのだから、辺野古以外のプランB(代替案)があった方がいい」と語っていてもメディアで伝えられないとし、「米国とは誰なのか疑問が湧く」という。

日米外交に影響を与える知日派は5~30人で、日本政府から米シンクタンクへの資金提供や、知日派のいる大学への寄付があるとし「2016年は少なくとも29億円に上る」と説明。

「シンクタンクによるワシントンでの会議を日本の資金で開き、聴衆の多くは日本人。それを聞いた日本メディアが記事を書き『米国の情報』として広まる。メディアの作り出した神話だ」と指摘した。

【沖縄タイムズ 2018.8.19.】
リンク
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引用おわり





橋口健一
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昨今一番めだつのは、マスメディアの劣化のすさまじさではないか

 最近、新聞テレビが機能していないどころか、ないほうがましという状態になって久しいと感じる人は多いのではないかと思います。
紹介記事は2012年のものですが、当時の思いをよくあらわしていると思います。

リンク

以下引用~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~

 2011年3月11日の東日本大震災と、それに続いた東電の福島第一原発事故は私たちの国の中枢的な社会システムが想像以上に劣化していることを国民の前にあきらかにした。日本のシステムが決して世界一流のものではないことを人々は知らないわけではなかったが、まさかこれほどまでに劣悪なものだとは思っていなかった。そのことに国民は驚き、それから後、長く深い抑鬱状態のうちに落ち込んでいる。

 政府の危機管理体制がほとんど機能していなかったこと、原子力工学の専門家たちが「根拠なき楽観主義」に安住して、自然災害のもたらすリスクを過小評価していたことが災害の拡大をもたらした。それと同時に、私たちはメディアがそれに負託された機能を十分に果たしてこなかったし、いまも果たしていないことを知らされた。それが私たちの気鬱のあるいは最大の理由であるかも知れない。

 メディアは官邸や東電やいわゆる「原子力ムラ」の過失をきびしく咎め立てているが、メディア自身の瑕疵については何も語らないでいる。だから、私たちは政治家や官僚やビジネスマンの機能不全についてはいくらでも語れるのに、メディアについて語ろうとすると言葉に詰まる。というのは、ある社会事象を語るための基礎的な語彙や、価値判断の枠組みそのものを提供するのがメディアだからである。メディアの劣化について語る語彙や価値判断基準をメディア自身は提供しない。「メディアの劣化について語る語彙や価値判断基準を提供することができない」という不能が現在のメディアの劣化の本質なのだと私は思う。

引用終わり~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~

この記事が書かれてから6年以上たっていますが、メディアの質は当時よりさらに劣化しており、おそらく新聞テレビは、この先変わるとなく皆がそっぽを向いて消滅するところまで進むのではないかと思います。
その時に私たちが事実を知って判断する根拠を何処に求めることが出来るのでしょうか。




高橋克己

政府広報機関であり続けるNHK

 沖縄県の翁長雄志(おなが・たけし)知事が8日、膵(すい)がんのため67歳でなくなられた。
 沖縄県知事として日米安保体制の必要性を認めながらも、戦後73年がたつ今も沖縄に米軍専用施設の約70%が押しつけられる不条理と不平等を訴え続け、特に、普天間飛行場(宜野湾市)の名護市辺野古への移設については強く反対の声をあげてこられた。

その沖縄保守政治家のエースに対し、今年5月沖縄県民栄誉賞を授与された県出身の歌手 安室奈美恵さんが9日 ホームページでコメントを発表した。

内容は以下の通り(以下、安室奈美恵さんのホームページより引用)

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お悔やみ申し上げます

翁長知事の突然の訃報に大変驚いております。

ご病気の事はニュースで拝見しており、
県民栄誉賞の授与式でお会いした際には、お痩せになられた印象がありました。

今思えばあの時も、
体調が優れなかったにも関わらず、
私を気遣ってくださり、優しい言葉をかけてくださいました。

沖縄の事を考え、沖縄の為に尽くしてこられた翁長知事のご意志がこの先も受け継がれ、
これからも多くの人に愛される沖縄であることを願っております。


心から、
ご冥福をお祈り致します。

安室奈美恵

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ところが、NHKニュース7 の放送では
「沖縄の事を考え、沖縄の為に尽くしてこられた翁長知事のご意志がこの先も受け継がれ、これからも多くの人に愛される沖縄であることを願っております。」という一番肝心な部分が抜け落ちていた。
或いはこれは、意図的に削られていたのか?

しかし、NHK Webニュースではカットしていないので、多くの国民が見るテレビではカットし、Web版では文面通り報道した、という既成事実を残してもいる。

武道家で哲学・思想家の内田樹 氏も自身のTwitterで
「NHKにはそれなりの言い分があるのでしょうけれど、『NHKは政府の広報になったのではないか』という批判にさらされている中でこういうことを敢えてやった以上、現政権と一蓮托生の覚悟を決めたということなんでしょうね。」
と発信している。

仮にNHKニュース7 の放送内容しか知らない国民にとっては、
安倍政権から冷遇されてきた翁長知事に対して、国民栄誉賞受賞歌手がその功績を労ったコメントを発表したという「事実を知らされない」ままになってしまっているという事態が起きている、ということだ。

もし仮にNHKが公共放送事業体であるということを名乗り、
受信料を強制的に徴収し、その受信料によって運営しているのであれば、
営利を目的とせず、国家の統制からも自立した放送姿勢を示すべきではないかと考える。





西田周平

アレックス・ジョーンズ粛清:2018年中間選挙に干渉するアメリカ巨大ハイテク企業

 日本の大手メディアの売国勢力べったりの報道もひどいものですが、米国も旧支配勢力と、それを終わらせようとする勢力とのバトルが繰り広げられています。トランプ大統領はそれでも7年のうちに決着をつけると断言していますが。

 一般人がネットにより発信力を持ちえたネットインフラ企業を支配しても原理的には言論の潮流の変化を抑えることなど不可能だと思います。

リンクより引用です。
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 90%のマスコミがわずか6社に支配されている事実にもかかわらず、言論の自由の擁護者を自称する国で、主流と異なる見解に対する総力戦が猛威を振るっている。比較すると、1983年には、90%のアメリカ・マスコミが、50社に支配されていた。当然、この傾向は報道の自由に対して悪影響を与えた。国境なき記者団RSFが編集した「2018年 世界の報道の自由指標」によれば、アメリカは、2017年に比べて二位落ち、全体で45位に下がった。競争の役割は減少し、変更が標準となっている。によれば 2017年 ギャラップ/ナイト財団の信頼性、マスコミと民主主義調査報告書、わずか44パーセントのアメリカ人しか、ニュースを客観的に報道していると思えるニュース情報源をあげることができなかった。

 アメリカ合州国では、言論の自由が踏みにじられている多数の例がある。実際、憲法修正第1項「言論の自由」条項は、議会が"言論の自由、出版の自由を制限する"ことを禁じているが、巨大ハイテク企業やソーシャル・ネットワークが“支配体制”の気にいらない政治評論家を排除することについては何も言っていない。そして、彼らはそれをしているのだ。

 主要巨大ハイテク企業 - Facebook、Apple、Google、YouTube、Pinterest、iTunes、LinkedIn、Podcast add、MailChimp、YouPornとSpotifyが - プラットフォームの所有者として“悪意に満ちている”と見なす“間違った記事”を広めているかどで、著名ジャーナリストのアレックス・ジョーンズと、彼のウェブサイトInfoWarsを、彼らのサービスから排除した。これは未曾有の動きで、実に衝撃的ニュースだ。ジョーンズを"素晴らしい"評判と称賛したのはドナルド・トランプ大統領だったのは注目に値する。

 それぞれの規則や規制を持った私企業が、対ジョーンズ統一戦線を組み、排除が、まさに共謀であるのを明確にするため、同時に実行したのだ。巨大企業は連中による市場独占を利用して、少数意見の人々を標的に政治検閲をしているのだ。アレックス・ジョーンズは長年そうある調査ジャーナリストそのままだ。連中はなぜ今彼を弾圧しているのだろう? 彼が連中を不相応にいらだたせたので、おそらく、彼らはうんざりしたのだ。

 ジョーンズは、ロシア大統領選挙の健全さを擁護し、彼は76パーセントの得票を勝ち取ったのだから、プーチン大統領が独裁者などではあり得ないと言った。アメリカ選挙への介入や、他の“非道な”ことを、そのせいにするロシアに対する非難のばからしさを、彼は鮮やかに暴露した。彼によれば、ロシアは1776年の方向に向かっており、アメリカは逆方向に向かっているのだ。アレックス・ジョーンズが巧みに、からかっているとまで、彼らは主張している。彼はスクリパリ事件の犯人だとするイギリスによるロシア非難に疑問を投じた一人だ。それが限界だった。もはや連中は彼を許せなくなったのだ。アメリカ合州国における言論の自由を、当たり前と受け取るほど信じやすい人々は、大きな代償を払わされる。8月6日、アレックス・ジョーンズは、インターネット中での出版・報道の自由に対する脅威について警告を発していた。

 (中略)

 4月にメディア・リサーチ・センター(MRC)が発行した報告書は、主要ソーシャル・メディア・サイト - Facebook、Twitter、YouTubeとGoogle検索エンジンが - "公共的議論から保守的な世界観を検閲するための明らかな取り組みで"保守的言説を抑圧していると結論付けている。検閲済み! オンライン・メディア企業が、保守的言辞をいかに抑圧しているかと題する報告書には、そうした抑圧の無数の説得力ある例がある。アメリカ合州国内でのロシア・メディア、RTとスプートニクの締めつけは、この傾向の一環だ。

 InfoWarsは、選挙運動中、トランプ大統領を強く支持していた。ご覧の通り、11月の中間選挙に干渉しているのは、ロシアではなく、巨大ハイテク企業なのだ。おそらく、BreitbartNews、DailyCallerなどの他の保守的メディアが巨大ハイテク企業プラットフォームから排除されるのに、さほど時間はかかるまい。もし、これがアメリカ民主主義を脅かす介入でなければ、一体何が介入だろう?

 主要マスコミに反対する意見を表明する声は、2018年中間選挙前に、有権者に聞いてもらう機会を奪われている。アメリカ合州国では、人々の基本的権利を剥奪するため、保守派とリバタリアンに対する大規模検閲キャンペーンが仕掛けられている。更に酷くなることが予想される。民主党上院議員のクリス・マーフィーは既に、ソーシャル・メディア・ウェブサイトに、InfoWarsがインターネットから追放されたのに続いて、もっと多くの保守派ニュース・メディアを規制するよう呼びかけた。“ロシアゲート”にまつわる大騒ぎで、民主主義に対する体制内の本当の脅威は、ほとんど問題にされないままだ。巨大ハイテク企業は、連中のゲームのルールを押しつけ、連中のプラットフォームを、主流と異なる見解にとって居場所皆無の、プロパガンダの道具に変えるため反政府派を締め出している。DrudgeReport.comや、ブライトバート・ニュースや、フォックス・ニューズや、他の歩調を乱す小さなメディアが次の対象だろう。
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(引用おわり)



達磨防人

周りの空気を読んで生きる日本人の縄文体質を悪用した、マスコミの世論操作(内閣支持率etc)。

・NHKが世論調査のデータと称して、安倍政権支持率が支持41%、不支持41%とNHK7時のニュース番組で大発表した。41%で上手いことイーブンなどと、こんな奇妙な数字がはたして有り得るのかと疑問を持つ。有権者数1億人から2162(0.0002%)人を取り出し、しかも電話問答で聞き出した1205人(56%)の回答を根拠にしている。
・日本の世論調査は1964年の内閣官房広報室から始まったようだ。NHKは68年から、朝日と読売は78年から始めてきた。マスコミが政財界を征し第1権力に成りあがったのは、日本社会から貧困の圧力が消滅した1970年頃であった(失業しても飢え死にすることがなくなった)。
佐藤栄作や田中角栄の時代、大手マスコミは政治部の論客強者が直に政権と対峙した。その後、世論調査による支持率操作を武器にするや、政権を追い詰めていくまでの社会構造的な権力(=第1権力)を確立した。
この数字を操作すれば、国家の政権を生々しく追い詰める第1権力を手中にした。何の追求もせづ、高給を食む馬鹿丸出しの我がままマスコミ族は、この支持率操作で第1権力の座に居続けているのです。ボクシングもアメフトも、官僚トップも東芝も、小者の馬鹿者記者の前では直立不動のまま頭を垂れ続けなければなりません。

・日本民族は長年、多数決など数の力でことを決する集団と制度(西欧の民主主義)を良しとしてこなかった。惣村集落も惣町も幕府も、寄り合いの場で粘り強く合意形成を重ねて、皆の総意を見出してきています。従って皆がどのように思っているか、周りの空気を読んで意思統一する集団を大切に生きてきました。従って支持率調査など、みんなの評価にはめっぽう弱い。このような日本人の縄文体質を悪用したのが、マスコミ主導の世論調査のカラクリだ。周りを想いはかる日本人気質の弱点を突いたのが、このマスコミによる世論調査である。
・マスコミの世論調査とその報道スタンスを国民は如何に判断しているか、その支持率を国民に問うたら如何か、マスコミ第1権力への圧倒的な反発(90%)が世論調査から示されるのではなかろうか。世論調査以前に、マスメヂアが信用ならんと、これが心ある国民の総意ではなかろうか。




持国天

メディアリテラシーの重要性

平和祈念式典においてデモが行われていたという事実は、この記事を読んで初めて知った。
デモの背景には安倍政権(日本)が核兵器禁止条約に参加しなかったという事象が有り、それがこのデモを更に激しくしていたという。
しかしこの記事によると、デモ自体は実は毎年行われているらしく、そうするとこれまで報道されてこなかったことに違和感を感じてしまう。

NHKの報道でこういった事例が表面化したのは報道規制が敷かれていない証拠とは言えるが、一方で既存のメディアが、政権や各種のスポンサー企業に対して自主規制している状況は極めて不健全で、特に新聞や新聞社系列のTV局がまだまだ主要なメディアのポジションを占め影響力を保持している為、ニュースの劣化を感じざるを得ない。
もちろん世界中で起きている残酷な紛争・戦争や凄惨な事件を連日報道するのが健全とは思えない。
だが、若い女優とIT企業の経営者が恋愛している話題や、アマチュアボクシングのトップの言動などを、面白おかしくワイドショー的に報じている日本のメディアには、報道する側の哲学や矜持を感じられないし、先述の平和祈念式典の事例同様に知られたくないニュースの隠れ蓑にしているのでは?と勘ぐってしまう。
同時に、ゴシップネタがこれだけ世間を席巻するのには、観る側がそれを欲しているという事実も見逃せない。

そうなると、本来で有れば知るべきニュースが後回しになり、気づかない間に色んなことが進んでいるという現象も起きるし、それ以上に怖いのは、フェイクニュースがあたかも事実であるかのように流布することではないだろうか。
アマゾンがワシントンポストを買収するなど企業が歴史的な報道機関を保有したり、資本関係が入り乱れて利害関係が複雑な報道機関も有るので、何を持って信頼の置ける報道機関とするのか判断は難しいが、有象無象の情報に流されずにそのニュースの真贋や価値を見極める必要性を痛感する。

例えば最近、南米のベネズエラで、マドゥロ大統領の演説中に爆発音が響いたという事件があった。『大統領の暗殺を目的にドローンが攻撃した。』とBBCなどの主要メディアは報じていたそうだ。
リンク
一方で、「ドローンによる攻撃」ではないという情報も出ている。NBCニュースは、今回の事件は演説会場の近く建物でガスタンクが爆発したものだったという、匿名の消防関係者3人の証言を伝えている。
ベネズエラでは今年5月にマドゥロ大統領が再選して独裁体制を固める一方で、アメリカの経済制裁を受けて混乱が続いている事実が有る。
日本ではアメリカ寄りの報道をすることが多く、情報源を国内の大手メディアに頼っていては真実を見誤るし、かといってネットに出回る情報を鵜呑みには出来ない。
無論全てを自身の目で確かめることも出来ないが、まずは自身でニュースの全容や詳細を複数のメディアで確かめることとか、反対にメディアとは距離を置き自身でその事象について追求してみるとか、傍観者にならずリテラシー能力を高めなければと感じた。





匿名希望

異常気象と異常にどうでもいいニュースが交差する世界とは?

最近、異常に多い異常気象やどうでもいいニュースが非常に交錯している感覚が強い。

事実をしっかりと見極めていく必要があると思う。
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異常気象と異常にどうでもいいニュースが交差する世界とは?
リンク

世界で異常気象が起き続けています。南米チリで雪が降ったり、南極で地割れ(氷割れ)、カリフォルニアで山火事、世界の至る所で干ばつが現象として起きています。「地球温暖化」による異常なのか「地球次元上昇」による自然の森羅万象なのか? という時期には「パリ協定」離脱のトランプ大統領が攻撃されやすいのですが「地球温暖化」が一部仕組まれた罠にも見えるし宇宙の淘汰が始まったようにも感じられます。(念のため、国内の洪水はその類ではありません)どちらにしてもこのような尋常ではない時期に、芸能界の男女間の報道に時間を割いていることが「異常」であります。

(中略)

第三次世界大戦を計画している人達の地下シェルター?

さてさて、適切な自然淘汰は人間が決める現象ではないが、例えば、南極の地割れを見ると、第三次世界大戦を計画している人達の地下シェルターがあるとして、それは自然現象には打ち勝てないカルマ的な意識の終焉にも見えた地割れだった訳でございます。こんな天と地の波動を読める人もそう多くはないから、特番「異常気象」には心眼コメンテーター・シルバーあさみの解説をつけてほしいと目覚めた世界の人達がリクエストをくださるように日々精進して天地を極めます。また「では目覚めた人達がどうしたらいいのか」という実践「生きる道」としては「掃除に始まり掃除」をして心の曇りやチリを吐きだしておいてください。どうでもいい低次に時間を割かずに、あるがままに正直に生き、日々与えられた仕事をする、それが異常気象に備える方策です。「生き方の基礎」に取り組んでいると日々安心感がもてることでしょう。
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(引用以上)




小平健介