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海外メディア9/11陰謀説の数々

「ジャラス・ゲイ」さんより
以下引用
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■非難を浴びる9-11の嘘   グレッグ・ジマンスキー

「私の娘は午前8時46分に最初の飛行機が激突したあとに電話してきて、『安全だから、サウス・タワー(南塔)から出ないようにと言われた』と言いました。実際、彼女は『退去しないように。さもないと首になるぞ』と言われたのです」とマーシュは語った。

■イワショフ将軍:『国際テロ組織は存在しない』

2001年9月11日の襲撃の際、レオニード・イワショフ将軍はロシア陸軍参謀総長であった。軍人としての生活を送ってきた彼は、我々に米国の軍人たちとは全く異なる分析を示す。そして2005年「平和の枢軸」会議に出席し、国際テロリスト組織は存在しないこと、および9-11襲撃がでっち上げにすぎないことを我々に説明した。我々が見ているものは巨大な権力によって捏造されたテロリズムにほかならず、その権力なしには存在しないものである。

■BYU教授陣、米当局の9/11ウソを告発   エレイン・ジャーヴィク

●9.11の数週間後でもWTCがあった場所の地下に溶解した金属が見られた。鉄骨用の鋼鉄の融解点は華氏2759度【注:およそ1515℃】であり、ジェット燃料では温度は華氏1800度【注:およそ982℃】を超えることはない。熔けた金属はWTC7号として知られるビルでも発見された。そこには飛行機がぶつかっていないにも関わらずである。

■9/11の公式発表は「でっちあげだ」  とエキスパートが主張

WTCの3つのビルの崩壊が自然落下速度に近く、ほぼ左右対称に倒壊したという事実と整合性があるのは制御爆破解体のみであると、彼ら自身の物理学的調査は立証している。コンクリートを非常に細かなチリにしつつ、それらのビルは己の足元へと崩れ落ちた。

■B757はペンタゴンに衝突していない   マイケル・マイヤー

アメリカン航空の77便、ボーイング757は、この穴を通って抜け出る前に、6枚の耐爆コンクリート壁、つまり総計9フィートの鉄筋コンクリートを突き抜けたとされている。

壁がきれいな円形に破壊するというのは物理的に不可能だ。それで「議論終わり」なのだ。鉄筋コンクリート壁がこんな風に破壊されることはあり得ず、何らかの方法で崩壊させられたことが分かったので、初めてこの穴を見たときには背筋が寒くなった。

■9/11トリック─「テロ」は起きなかった   マック・レイカー

オサマ・ビン・ラディンはCIAから「ティム・オスマン」というコードネームで呼ばれていた。彼の母親はシリア系ユダヤ人で、彼女の身内はイスラエルに居住している。イスラエルのメディアはオサマがユダヤ人であることを知りつつも、公表せずにわざと伏せている(イスラエル人ジャーナリストの報告による)。またサウジアラビア国防大臣スルタン・ビン・アブドルアジズ王子は、サウジ首脳会談の席上でこう発言した、オサマは「ユダヤによって送り込まれた」と。

本当の首謀者、真の黒幕とは、欧米のエスタブリッシュメント、超エリート(Global Power Elites)による策謀である。端的に言えばそれは、1991年6月ドイツのバーデン・バーデンで開催されたビルダーバーグ会議におけるロックフェラー財閥総帥デイヴィッド・ロックフェラーの発言に集約される。彼はその席上でこう表明した、「いま世界はより洗練され、世界政府へと向かって進むべく手が打たれている。知的エリートと世界銀行家たちによる超国家的な支配権は、過去数世紀にわたって実施されてきた国家の独立主権よりも確実に望ましい」。
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確かに、「騙されているのは日本人ばかりなり」というのが実態のように思えてきた。

 
狒狒
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視聴率ってやつぁ…

視聴率調査と言えば、それなりに客観的なデータなのかと思ってしまいますが、調査を行っているのはビデオリサーチという会社一社だけ。(かつてニールセンという会社も調査を行っていましたが、テレビ局と対立して止めたそうです。)

このビデオリサーチという会社は、日本最大の広告卸会社である電通が34%を出資していて、社長は電通からの天下り。取締役には在京キー局(テレビ局)の社長や会長がズラリ、という放送広告業界の身内だけで固めた会社です。

名だたる日本の大企業が支払っている高額の広告料金は、そうやって何の競争も無く、身内だけで決められ、われわれが支払う商品価格に転嫁されています。

だから、マスコミが「談合は悪だ」とか、「なれ合いの商慣行を止めて公正な競争を」だとか言うのは、全く笑止千万なわけです。

ホント、こういうの見逃したまんまで、公正取引委員会は仕事してるんですかね。
 
深紫

【市場の起源と拡大構造】=【現アメリカの市場拡大戦略】=【戦争がなくならないのはなんで?】

【市場の起源と拡大構造】を示したものは、【現アメリカの市場拡大戦略】と置き換えることもできる。

例えば、
・『身分制度』・・・移民の受け入れによる貧困層の増加。
・『生存圧力』・・・テロによる国民の危機感の増長。
等を、市場の拡大を目的に意図的に行っている可能性がある。

現在最も成長が著しいセキュリティー業界も、
背後にはテロに対する国民の危機意識の増大が背後にある。
政府やマスコミによって危機回避という幻想価値を捏造し、
市場の拡大に利用しているのだ。
(爆弾を落とされれば個人レベルのセキュリティなど無駄。)

アメリカ市場はもはや戦争なくして成立しない。
そう考えると、「9.11陰謀説」も真実味を帯びてくる。
市場拡大の為に、テロを捏造したという可能性である。

つまりは、
【戦争がなくならないのはなんで?】の答えとも言えるのでは。

 

FRBは、アメリカ闇の勢力の中核部

FRBは、公的な顔をしているが闇の勢力が、国家に寄生し操るための核心部分だ。いわば国家経済の心臓部に直接、寄生してしまったといえる。

実際イングランド銀行に巣くうロスチャイルド家を中心に1913年FRBが設立されてから、アメリカは、闇の勢力(国際金融資本)のなすがままにされていく。そして世界中が、アメリカに巣くった闇の勢力によって翻弄されていく。
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○1913年 FRB創立
○1913年 連邦所得税法制定
  ※政府がFRBから借金をしなければなくなり、その借金
   返済のために制定された。アメリカ国民から金が掠め
   とられるようになった。
  ※所得税の裏には謀略があった。金持ちは、“免税の財団”
   に金をつぎ込んでまんまと課税を逃れ、それ以外の人々は
   “累進課税制度”に操られる。

○1914年 第一次世界大戦
  ※第一次世界大戦は、アメリカ政府を国際紛争に巻き込み、
   巨額の融資を銀行団から受けさせるために目論まれた。
   そのために、客船ルシタニア号が、1915年にドイツ潜水艦
   に撃沈されるのを(初めから計画して)故意に見過ごした。
   この時128名のアメリカ人が死亡して、アメリカ国民に衝撃
   を与え、確実に戦争に引き込まれるように仕向けた。

○1917年 ウォール街の金融関係者15人とFRBの総裁一行が
   「赤十字」の活動を装い、医師団と看護師を伴ってロシア
   革命の中枢機関に出向いた。当然ながら、医療活動する訳
   がなく、真の目的はボルシェビキ“運動”支援のため。
   J.Pモルガンは、「派遣団宛に100万ドル送った。」
   革命後、唯一モルガン銀行だけがロシア政府に国有化され
   なかった。
    
○1930年代 ナチスに資金提供。
   ※ナチスに資金提供したのは具体的にはどんな組織か?
   サットンの答えはこうだ。①ニューヨーク連邦準備銀行
   (FRB)②イングランド銀行 ③ライヒスバンク
   ④フランス銀行

○1929年 株式市場の大暴落→世界大恐慌
   ※これは偶然の出来事ではない。1923年から1929年にかけて、
   FRBは通貨供給量を何と62%も増やしたのである。
   (注:詳しくは別途投稿予定)

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以上「次の超大国は中国だとロックフェラーが決めた」より抜粋引用

ロスチャイルド家を始めとする国際金融資本は、まずFRBを握ってアメリカという国家をほぼ手中にいれた。上記のように当初は、外国への謀略も自ら実行していた。
外国の敵対勢力を自ら育て、出資しアメリカと対立・戦争させ、膨大な戦争需要をもとに莫大な利益を得ていた。

このように見てくると、アメリカ闇の勢力の中核は、FRBに巣くったユダヤ系国際金融資本であることが見えてくる。FRBを中核にCIAや軍産複合体が形成されていく過程。(以下)
・FRBを設立して国家の心臓部に寄生、バブルも恐慌も意のまま。
・次いで戦争の国家需要に群がる軍産複合体を形成して、次第にアメリカ政府と一体化していった。
・さらに第二次大戦を経て国家を隠れ蓑に、専門分化した謀略機関を設立
(OSS→CIA)

では残る疑問、ユダヤ系国際資本がなぜアメリカを支配し得たのか?WASP系は?彼らはFRBを核としてまとまったのだろうか?

南風小僧☆

大戦以前のアメリカの反日政策

アメリカはカラープランと呼ばれる外交戦略(日本:オレンジ、ドイツ:黒、イギリス:赤、メキシコ:緑など)のひとつとして、日本を仮想敵国と想定。オレンジ計画(1906)では日本の都市を集中爆撃することや、沖縄を占領することなどの戦略が練られていた。

アメリカは日露戦争に勝利した日本を脅威とみなし、また桂・ハリマン仮条約(満州鉄道を日米で共同経営する案)を破棄されたことで、アジアへの領土拡大の機会を失ったことが切っ掛けで対日戦略を取る。これが以下のアメリカの国家規模での排日運動キャンペーンにつながる。また、アメリカはシナ大陸での反日運動を煽る。


【1907年 サンフランシスコで反日暴動】
この暴動で日本人移民が殺傷される。


【1913年 カリフォルニア外国人土地法の成立】
米カリフォルニア州議会で1913年に可決された、市民権獲得資格の無い外国人(主に日系人らアジア系移民)の土地所有および3年以上の賃借を禁止した法律。

法律の条文は日系人を特定する言葉は無いが、日系移民の数が増加し経済進出が著しかった背景、および当時アジア系移民に市民権獲得資格が無かったことから、日系人を閉め出す目的が明白であったため「排日土地法」とも呼ばれる。後にアリゾナ州などでも同様な法案が通過された。

この法律は、1912年に成立した日米紳士協定(日本が移民を自粛するかわりに、アメリカは排日的な移民法を作らないと約束する協定)をアメリカが破棄して成立した。


【1922年 黄色人種の帰化権の剥奪】
アメリカ最高裁は「白人とアフリカ土着人およびその子孫」だけがアメリカに帰化できるという判決を出す。この時点でアメリカ国民として暮らしている移民の帰化権まで剥奪した。


【1924年 アメリカで排日移民法の成立】
1924年7月1日に施行されたアメリカ合衆国の法律。同国への移住を希望する各国の移民希望者に関して国別の受入数制限を定める内容であったが、日本人に関しては移民入国が全面的に不可能となる規定をもっていた。


アメリカは、大戦以前から国内世論を反日へと導き、外交にいたってはワシントン会議、ブロック経済、ABCD包囲網、ハル・ノートなど、諸外国と共に日本を開戦へと仕向けていった。

日米開戦の35年も前から、沖縄占領や大都市の爆撃、日英同盟の解体など、実に周到に日本への侵略を企てていたのだ。


参考:日本近現代史 渡辺昇一、ウィキペディア

福島健

メディアが政治権力の側についたのは「小沢悪魔説」から

小沢一郎は93年に自民党離党以来、政治手法から人間性に至るまでメディアに叩かれてきた。「豪腕」はまだしも、「悪魔」のレッテルはどのように貼られてきたのか。

以下は森田実の最新刊『「小沢一郎」入門』(三笠書房、知的生きかた文庫)よりの引用である。

>「小沢は悪魔だ」―。これは、1996年、橋本政権下で実力者として台頭してきた野中(広務:筆者注)が言った有名な言葉である。だがこれは、経世会分裂劇、自民党分裂劇の渦中に抱いた、野中の歪んだ小沢観ではなかったか、と思う。
>野中は小沢が、息子のようにして心底かわいがってきた金丸を利用し、捨てたと思い込んだのかもしれない。そして、その小沢が許せないと思ったのだろう。自分の野望のために、自分を育ててくれた自民党をガタガタにして飛び出した小沢が断じて許せない―と思い込んだのだ.

>「悪魔」―メディアにとって魅惑的なコピーである。メディアは政治改革では小沢の強力な援軍になったが、もともとメディアに厳しい小沢が好きではない。だからメディアは「小沢嫌い」「小沢憎し」の立場をとりつづけている。
>権力を厳しくチェックすることに、メディア、ジャーナリズムの存在意義がある。その意味では、権力の申し子であった自民党時代の小沢、そして、細川政権下の小沢を批判したことは間違いでない。だが、野党にいる小沢を、権力者の野中の側に立って叩くのは行きすぎである。
>しかも、野中の小沢に対する誹謗中傷は、小沢が小野党の党首に転落してからのものである。さらに言えば、このときの野中は自民党きっての実力者である。「悪魔」と言った野中を批判するのならわかるが、一小野党の党首を政治権力者と一緒になって貶めるのは、メディア、ジャーナリズムのやることではない。メディアは、このコピーをさかんに使った。

>強烈なイメージは実像を隠してしまう。どんなに小沢が高邁な政治論を展開しても、「悪魔」に国政をゆだねようとする者はいない。人の噂も七五日。しかし、小沢がいいにつけ悪いにつけスポットライトを煌々と浴びるたびに、「悪魔」の二文字がメディアによって持ち出される。

>そして、メディアは思慮分別なく、野中の謀計に加担した。このころからメディアは政治権力の側についた。

この「小沢悪魔説」はメディアを堕落させただけでなく、小泉政権とメディアの一体化への布石となったのである。

足立晴彦

言論統制国家である事は共認原理に移行した現在においては致命的

>たしかに今やアメリカは、言論統制国家だ。言論統制がどんなに恐ろしい結果をもたらすか、ここに典型的な事例がある。

 言論統制国家とは、市場原理から共認原理に移行した現在においては、致命的な問題であると思う。言論統制とは誰の意見も聞かない一方発信・行動である。これは共認の外圧捨象であり、周りが見えないという欠陥である。

 日本も同様である。世界世論が見えない聞こえないでは、とても現状に適応できているとは言えない。国家も共認を源とする人類(国集団)の意識の集合体である以上、適応しなければ滅びる。

 共認媒体をネット社会(素人の手)に移す為にもネット社会のインフラ整備が早急な課題である。

匿名希望 

事実共認の場を単一集団(マスコミ)が握っていることの危うさ

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電通の正体

という題名の本がある様です。
著者は『週刊金曜日』取材班

それを読んだ方のブログより
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株式会社電通が広告業界の「ガリバー」になったのは、電通第4代社長の吉田秀雄の功績が大きいと言われている。吉田は1947年に電通の社長に就任し、戦犯として追放され不遇をかこっていた政財界人、満鉄職員、軍人などを採用していく。こうやって吉田が「スカウト」した大物たちは次々と日本支配層の一線に復帰し、電通は、政界・官界・財界・マスコミ界に大きなコネクションを築いていった。

※ 電通の株主上位は、時事通信社と共同通信社である。時事と共同はかつて「同盟通信社」という同じ会社だった。01年の電通の株式上場時には、両社は株売却益の1部で自社ビルを建てている。
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電通は新入社員140人中100人がコネ入社と言われていますが、
力のある人たちが自分の子供を入れてやりたいと思う会社になるには、
何らかの戦略が必要そうだなぁと思ってました。

それは、戦犯として追いやられていた人たちが
第一線に戻れる道を作ってあげたからなのですね!

コネを使えるような人々にとっての拠り所になっていくことで、
力も信頼も増し、更なるコネを生み出していった。
このままでは、更なるスパイラルを生み出すのみ・・・(@@)

高菜ごはん

テレビ鑑賞時の「焦り」の移り変わり

数年前、テレビを観ながら「焦り」を感じていた。それは、「こんなことしてていいのかな、もっと他にやるべきことがあるような気がする。すごく時間を無駄に使っている気がする。」というもの。

最近のテレビに対する「焦り」は全然違う。コメンテーターのキャスターや政治家の発言を観て、「こいつら、ヤバイ。ほんっとに何にも考えてない。あ~、すごい不快。イライラする。このままだったら絶対ヤバイ。危ない!!」という感じ。

多分みんなも同じだと思うけど、どうだろう。

カリメロ

多極化の正体とその帰結

多極化とは元々、

>国際政治における第二次大戦後の米ソ二極支配体制を崩そうとする動きのこと。1960 年代以降、新興独立国の増大、米ソの世界支配に対するフランス・中国の反発、日本・ EC の経済成長などにより促進された。

と言う事らしいが、現在は、

>資本家が世界の多極化を望むのは、おそらく、米欧日といった先進国だけでは、もはや世界経済の成長を持続し切れないからである。国際的に金融を動かしている大資本家にとって、世界は必ず経済成長を続けていなければならない。

と、様相を変えつつある。
つまり、その正体は世界規模での市場の「延命策」。
その結果、

>市場が国家の養分を吸い尽くせば、市場も国家も共倒れ

という現象が世界規模で起こる可能性があるのだ。
人類滅亡に直結しかねない非常にヤバイ状況だと言えるだろう。
そのために我々が実行すべきは、多極化の仕組みを調べ上げ、これをストップする手法を考えることだ。
そして、このような現実の問題を直視し、突破口を共に探ってゆく事が

>新たな活力源⇒圧力源の創出

に繋がるのではないか、と思う。


 

『本能を直撃するような危機ではない』ということ

>経済破局にせよ、精神破壊にせよ、環境破壊にせよ、それらの危機は全て観念によって把握された危機であって、(現段階では未だ)本能を直撃する様な危機ではない。

この『本能を直撃する様な危機ではない』って、今までそっかーって思ってたけど、めちゃくちゃ重要なことに気がついた!!

もし、これらの危機が「本能を直撃するような危機」であれば、捨象するなんてできるわけがない。その先には「死」が待っているのだから。

でも、今捉えられる危機は全て『本能を直撃する様な危機ではない』。
だからこそ、危機と課題を捨象することができるんだ。

しかし、危機と課題を捨象していたら、
>(現段階では未だ)本能を直撃する様な危機ではない

だけで、この先『本能を直撃するような危機』に直面するのは明らか。

観念支配から脱却して、観念機能を真っ当に機能させ、危機意識・統合不全に対し答えを出していくしか、道は残されていないのだとひしひしと感じた。

私はアメリカ合州国が嫌いだが、関心は持つ。

それは私達の生存と尊厳を委ねるには危険すぎる国だからだ。しかし、現実に日本はアメリカの植民地に、その語に問題があるならば属国に、されている(「残念」ながら51番目の州にはしてもらえない!)ので、私達は否応無く接していく必要がある。だから「敵を知り己を知れば」と、関心だけは持ち続けなければならない。

最近読んだ本で「性と暴力のアメリカ―理念先行国家の矛盾と苦悶 (中公新書)鈴木透」 が興味深かった。第1部で 「性と暴力の特異国」が成立した経緯を植民地時代~1960年代に遡って記し、第2部で1970年代以降の悪循環に陥った「暴力の特異国」と国際社会の関係を扱っている。

強大な連邦軍への嫌悪・他国(特にヨーロッパ)との関係遮断から始まった国が、世界最強の軍隊を諸外国に駐留させいてる矛盾。妊娠中絶に抵抗する勢力が、銃が人を殺すことには無関心である矛盾。州兵を中心とする民兵(自警団)の系譜と銃器問題や私刑(リンチ)、さらに合法的リンチとしての死刑の問題が重なる点等々、非常に興味が持てた。

好き嫌いではなく(=思い入れを持つことなく)、このように事実を冷静に記述したいわば「無機」としての「アメリカ本」の必要性が高まっているように思う。これは今流行りの「中国本」業界も同様のことである。

匿名希望の天神様

ヨーロッパのユダヤ系(ロスチャイルド系)金融資本がFRBの所有者・・・・の意味するところは?

FRBの中核、『ニューヨーク連邦準備銀行』の株主を調べると

「日本人が知らない恐るべき真実」より
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さて、『ニューヨーク連邦準備銀行』の株を所有するこれらの銀行の株主は-
ロスチャイルド銀行・ロンドン
ロスチャイルド銀行・ベルリン
ラザール・フレール・パリ
イスラエル・モーゼス・シフ銀行・イタリア
ウォーバーグ銀行・アムステルダム
ウォーバーグ銀行・ハンブルク
リーマン・ブラザーズ・ニューヨーク
クーン・ローブ銀行・ニューヨーク
ゴールドマン・サックス・ニューヨーク
チェース・マンハッタン銀行・ニューヨーク
となっています。

 つまり、『ニューヨーク連邦準備銀行』は欧米の銀行が株の100%を保有していて、米国政府は1株も保有していません。上記の中でチェース・マンハッタン銀行が米国のロックフェラー系ですが、他はすべてがユダヤ系(ロスチャイルド系)と言われる金融機関です。つまり、外国の金融資本が米国の中央銀行を支配しているということになります。
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(引用以上)

イギリスに本拠を持つといわれるロスチャイルド系の金融資本がFRBをかなり牛耳っていると見れる。イングランド銀行から寄生先を移してきたことを考えれば当然かもしれない。

上記の銀行名をみてもわかるように、ロスチャイルド系は大元のヨーロッパ中に今も深く根をおろしている。
となると、アメリカもEUもロスチャイルドを通して繋がっている。そして、アメリカの弱体化→寄生先を多極化するための一環としてEUの拡大が行われている可能性もある。

さらにEUと国際金融資本の関係はどうなっているのだろうか?アメリカのような過激さはないにしても、根は金融資本に寄生されているのだろうか?またまたEUの中央銀行を支配し、寄生しようとしているのだろうか?
ロスチャイルドとロックフェラーの関係は?彼らのつながりは?・・・・様々な疑問が沸いてくる。

南風小僧☆

勝ち組といえば、堀江・村上も・・・・・

>彼らは未だに市場拡大第一という古い観念にしがみついて・・・

でも、彼らはなんで古い市場主義にしがみつくの?
それは、そもそも奴らはお金第一の金権亡者だから。そんで、奴らが金権亡者になったのは、そもそも度外れた自己中だから。そんで、自己中の果てが、とうとう法を犯して犯罪者(ほぼ有罪確定)。やっぱ、阿呆だ。ウン。

ところが、もっとワルがいる。それは、おのれの地位を守るために市場主義にしがみついている政治家や官僚やマスコミ人。奴らは、警察に捕まることもなく、いまだに旧観念の毒を撒き散らかしている。

しかし、極め付きのワルは、おのれの地位を守るためにアメリカに魂を売り渡し、日本を売り渡した中曽根・小泉・安倍だろう。こいつらだけは許せない。こいつらをこのままのさばらせて置いたのでは、ご先祖さまに申し訳が立たない。

匿名希望

日本のメディアによる報道内容は…

日本のマスメディアでの報道は、驚くほどにアメリカのテレビ・新聞の報道と似通っているそうです。これは、"日本もアメリカの意を受けた官邸と電通によって、言論統制が急速に進んで"いる結果なんでしょうか。

アメリカ国内でも、大資本の傘下に入っていない独立系ラジオでの報道は政府寄りではなく、独自性を保っているとのことです。

日本人の方が、アメリカ人よりもアメリカ政府に都合の良い報道を疑うことなく信じているという皮肉な現象が起きているのです。

オオサカケンタ 

民間人を焼き殺した鬼畜

日本人は、ユダヤ・エリート+WASPのようにプロパガンダが上手く無い。
原爆だけが日本におけるホロコーストでは無い。
ヘブライの館さんより
以下引用・・アメリカ人にもこれに気づいた人々がいる。
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●この「原爆展」の諮問委員会を務めた、スタンフォード大学の著名な歴史家であるバートン・バーンスタイン教授は・・・

原爆投下が早い段階で既定路線になった背景として、彼はアメリカ軍によるドイツの「ドレスデン空襲」や「東京空襲」など戦略爆撃の例を挙げ、指導層や国民の戦争モラルが変質したと強調。「民間人の大量殺傷」を許す素地があったため、原爆投下を避けようとはしなかったと主張している。

●この道徳観の衰退こそ、後における核兵器による恐怖の時代の背景を提供したのである。ドイツや日本の軍国主義者たちだけでなく、なぜアメリカを含むほかの諸国の道徳観までもが荒廃していたのか、この点にこそ我々が歴史の教訓として学ぶべきテーマが存在する。

●フィリップ・ノビレは、都市に対する無差別爆撃=「戦略爆撃」そのものが犯罪であり、広島・長崎はその極限に位置すると捉えている。

広島・長崎はそれが「核爆弾」だったからいけないというのではなく、東京その他の日本の都市、ドイツのドレスデン、そして広島・長崎を挟んでのベトナムのハノイ・ハイフォン・バグダッドにまでつながってくる20世紀の戦争に特有の、「戦略爆撃」の歴史の中で位置づけなければならないと言う。

彼は次のように述べている。

「戦略爆撃、すなわち都市に対する無差別爆撃は悪魔的で残酷な行為であり、ローマ教皇も『無差別爆撃は神に対する犯罪である』と言っている。多くのアメリカ人は都市爆撃そのものがすでに間違いだったということに気付いていない。

●ところで、日本本土への爆撃作戦(戦略爆撃)の司令官を務めたのは、ユダヤの血をひくアメリカ人、カーチス・ルメイ少将である。彼は対ドイツ爆撃(ドレスデン空襲その他)で実績を上げ、「空の英雄」と呼ばれていた。

彼は日本の家屋が木と紙でできていることに注目して、それまで補助的に使われてきた、油脂をばらまいて炎を広げる焼夷弾(Incendiary bomb)を用いて焼き払う方法を考え、ユタ州の砂漠に日本の家屋を建てて焼夷弾を投下してその効果を確かめもした。すなわち、最初から家屋を燃やし、日本人を焼き殺すという目的があったのである。

アメリカ軍による日本本土への爆撃は、最初は、武蔵野の中野飛行場など軍需工場を狙う「精密爆撃」だった。ところが、カーチス・ルメイが作戦の司令官に任命されてから、一般庶民皆殺しのために焼夷弾を投下する「無差別爆撃」に変わったのである。(これは非常に重要なポイントである)。

●アメリカ軍は1944年11月1日から都市空襲を本格化させ、六大工業都市を狙った後、人口の多い順に日本全国64の都市を火の海にして、焼け野原にした。

1945年3月10日の東京大空襲では、40k㎡の周囲にナパーム製高性能焼夷弾を投下して火の壁を作り、住民を猛火の中に閉じ込めて退路を断った。その後、約100万発(2000トン)もの油脂焼夷弾、黄燐焼夷弾やエレクトロン焼夷弾が投下され、逃げ惑う住民には超低空のB29から機銃掃射が浴びせられた。こうして、一夜のうちに10万人以上の民間人(非戦闘員)が生きたまま焼き殺された。

まさにホロコースト状態である (ホロコーストは「焼き殺す」という意味を持つ)。

これが虐殺でなくて一体何が虐殺か?

●対日戦略爆撃を指揮したカーチス・ルメイは、戦後、回想記のなかで次のように述べている。

「原爆を落とすまでもなく太平洋戦争は実質終わっていた」

「私は日本の民間人を殺したのではない。日本の軍需工場を破壊していたのだ。日本の都市の民家は全て軍需工場だった。ある家がボルトを作り、隣の家がナットを作り、向かいの家がワッシャを作っていた。木と紙でできた民家の一軒一軒が、全て我々を攻撃する武器の工場になっていたのだ。女、子ども、老人も全て戦闘員だった。これをやっつけて何が悪いのか?」


●このカーチス・ルメイは、明らかに東京大空襲を始めとする無差別爆撃および原爆投下の直接の責任者である。(日本人は彼を「鬼畜ルメイ」と呼んだ)。しかし1964年12月6日、日本政府は彼に対して「勲一等旭日大綬章」(勲章)を授与した。授与理由は「戦後、日本の航空自衛隊の育成に協力した」からだという……。

日本の100万もの民間人を虫ケラのように虐殺した人物に勲章を与えてしまった日本政府の態度は卑屈以外のなにものでもない。無残である。この時の総理大臣は、後にノーベル平和賞を受賞した佐藤栄作だった。
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この事実!
やはり私は吐き気を催す。
鬼畜の所業はベトナムのナパーム弾へと続く。


狒狒

勝ち組ほど、阿呆になる時代

>国を動かす仕事、それもかなり上の役職・・・・

彼ら統合階級は、素人でも分かるバブルを5年にわたって放置し(銀行トップに至っては土地漁りに狂奔し)、挙句の果てにバブルを崩壊させ、日本経済をどん底に突き落としてしまいました。
しかも、その渦中の株式戦争では日本勢は百戦百敗、巨額の利益を外資に持っていかれてしまいました。
政治家も、官僚も、財界トップも、そして学者も、マスコミ人も、無能の極みだったと見るべきでしょう。

さらに、今や国の借金は800兆に達し、環境破壊と精神破壊も進む一方なのに、彼らは未だに何の答えも出せずにいます。無駄メシ食いと言うしかありません。
彼らは、いったいどうなってしまったのでしょうか?いや、どうしたら、ここまで阿呆になれるのでしょうか?

それは、人類が、これまでに獲得してきた認識群ではどうにもならないような大転換期を迎えたからなのです。1970年ごろに貧困を克服した先進国は、過去3千年の人類史を覆すほどの大転換期を迎えました。それは一言で言えば、自分第一の社会から、みんなで作ってゆく社会への転換です。そこでは、自分第一の時代を導いてきた認識群はまったく役に立ちません。みんなの時代を導く新しい認識群(新理論)が必要になります。

しかし、彼ら国を動かす地位にある人たちは、旧認識を売り物にしてその地位を得ています。旧認識を捨てれば、たちまちその地位を失ってしまうので捨てることができません。
例えば、貧困を克服してしまった以上、市場は縮小してゆくしかありませんが、彼らは未だに市場拡大第一という古い観念にしがみついて莫大な財政投資をやり続けてきました。その結果が、借金800兆であり、止まることを知らない環境破壊であり、精神破壊なのです。
もはや、彼らには国を動かす資格はありません。これからの時代は、旧認識にしがみつく必要のない素人が、みんなで答えを考え、社会を変え、国を動かしてゆく時代です。このるいネットも、みんなで答えを追求し、社会を変えてゆく場のひとつなのだと、私は思います。

 
縄文男児

テレビのメロドラマやトークショーを見過ぎると、痴呆に!

テレビを見るとアホになる・・・
実験もされているんですね。
以下、そのデータ一例を紹介しているサイトがありましたので紹介します。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・以下引用・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
● テレビのメロドラマやトークショーを見過ぎると、痴呆に!

 以前から、テレビゲームのし過ぎやテレビの見過ぎは、子供の学力低下に密接に関係していると言われています。
 確かに、気分転換や世の中を知るにはテレビを見るのは有効とは思えるのですが、見過ぎはいろいろと問題が生じそうです。

 さて今回、テレビのメロドラマやトークショーは、高齢者の脳を鈍らせる可能性が高いという報告がありましたので、お知らせします。

 これは米国ニューヨーク市立大学のJoshua Fogel博士らが、医学誌Southern Medical Journal (2006, May issue)に報告したもので、昼間にメロドラマやトークショーをよく見る高齢女性は認知障害になりやすいのだそうです。

 Fogel博士らは、メリーランド州ボルティモア在住の70~79歳の健康な女性を対象として、ニュース、メロドラマ、コメディ、クイズなど14種類のテレビ番組の中から好みのものを見てもらい、同時に記憶力、意思決定力などの認知能を調べました。

 その結果、トークショーをよく見る女性には、長期的な記憶障害が7.3倍多くみられたそうです。
 また、メロドラマをよく見る女性には、注意力障害が13.5倍多くみられました。

 ドラマやトークショーを見ることが認知障害の原因になるのかどうかは、この研究だけからはわからないのですが、高齢者が頭を使わないようなテレビ番組に没頭すると、認知力の低下につながる可能性が高いようです。

 逆に、“テレビを見ると頭の刺激になり、脳が活性化されるのではないか”との疑問については、残念ながら今回の調査では特に認知能力が改善される事はなく、そのようなテレビの有用性は認められなかったそうです。

 確かに、テレビにはストレスが緩和されるなどの利点もあるのですが、高齢女性がトークショーやメロドラマを好んで見ている場合では、認知障害のサインである可能性もあり、そのような方には認知障害(痴呆症)の検査をする必要があると述べています。

 痴呆の予防には、外に出て太陽光にあたるとよいといわれていますので、なるべく沢山外出して、頭を使う作業が有用のようです。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・引用終り・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

 
R

「戦後レジームをつくった」のは?

注目サイトに紹介されている池田信夫氏のブログに以下のような記事があった。
>戦後レジームをつくったのは、他ならぬ岸だからである。

戦後米国の占領下に置かれた日本は、世界40数カ国が署名した講和条約を結ぶと同時に、日米安全保障条約を締結している(1951年)。当時の日本全権代表吉田茂は当事首相であったが、対抗勢力であった鳩山一郎はその後首相に就き(1954年)日ソ国交回復(1956年)をなし、問題の岸信介は1957年に鳩山派の石橋湛山に続いて首相に就任、角福戦争と揶揄される福田赳夫の後見人となる。

岸の功績は吉田が結んだ日米安保条約を改定した新安保条約(60年安保)の締結に踏み切ったこととされるが、親米路線は吉田-岸(その後の小泉、安倍)と受け継がれたことになる。その後の日本は派閥政治を顕在化させ、吉田-池田-佐藤-田中と続く保守本流と、鳩山-岸-福田-森(小泉、安倍)の保守傍流に2分されるが本流、傍流の表現の通り本流の末裔である橋本が失脚して森派が台頭するまで、日本の政治は岸とは異なる系譜で独自に運営されてきた筈である。

岸以降、本流を突き崩すことのみに血道をあげる福田-森の傍流は常に米国との協調路線を取り、対抗する本流は常にスキャンダルで失脚していく。「戦後レジーム」ということが戦後日本の社会政治体制を言うのであれば、佐藤、田中以降傍流となる岸の系譜は、唯一日米安保条約においてのみ「レジーム」足りえたとも言えるだろうし、事実その系譜を辿る安倍晋三新首相は、憲法改正、集団的自衛権を主張する日米軍事同盟化の旗手となった(その意味で岸と安倍は何ら矛盾しない)。

なお、岸信介がA級戦犯から不起訴処分となったのも、台頭する共産主義勢力(ソ連、中国、朝鮮)への防波堤としての役割を米国から期待されてのことであり、その時点から現在の小泉、安倍に至るまで一貫して米国追従の政治勢力である。むしろ戦後の占領から経済復興を成し、次第に独自路線へと転換していった日本を再度51年当事の講和直後に引き戻しつつある亡霊のような政治勢力といえるのではなかろうかとさえ思う。

 
斎藤裕一

アメリカと電通の関係

>どうもはっきりしないのですが、アメリカと電通とは直接的に何か(ビジネスを通じた取引?)関係がある感じもします。

『朝日と読売の火ダルマ時代』 藤原肇著(リンク)に、アメリカと電通の関係が対談形式で記述されています。少し長くなりますが、引用します。

(以下、抜粋引用)
■広告による言論支配の実情
F)電通がそんなに圧倒的な力を持つ理由に、歴史的な背景があると思うのですが、それはどんなことだったのでしょうか?

R)戦後、営業路線にアメリカの広告術を取り入れ、近代化を試みたのが電通社長の吉田秀雄であり、有名な「鬼十則」というスローガンの下に、日本の広告市場の制覇を試みました。同時にGHQや日本政府にも食いこみ、影の情報局とか築地CIAと呼ばれて、その威力を天下に知られるほどの実績を築いて、メディアの世界を完全に掌握したわけです。
 日本では読売の正力松太郎を怪人扱いするが、実力の点では新聞社より通信社に大人物がいて、権力を外から動かす手腕を持っており、電通の吉田秀雄や時事の長谷川才次の前では、正力も小怪人に見えるほどでしたな。
 だから、日本の新聞が電通に手なづけられてしまい、テレビや雑誌のメディアも支配されたのは、説明抜きで当然と言うだけです。

■秘密の鍵はニューヨークにある
F)正力が読売で実践した大衆化の路線も、背後に電通があったと考えることが出来るし、その点で[シオンの長老の議定書]の路線に注目して、実践したのが電通だとも言えそうですね。

R)日本で最初にマジソン・アベニューに目をつけ、そのノウハウを取り込んだのが吉田秀雄だから、ユダヤ仕込みの宣伝術のマスターに関しては、彼が日本で一番であっても不思議ではない。
 日本では軽薄なユダヤ陰謀説が蔓延して、それを吹聴して大儲けしている連中が多いが、要するに資本主義のノウハウは金儲けにあり、それをユダヤ人が最初に握っただけのことです。そして、ユダヤ人が一番大量に集まっている町が、ニューヨークだから米国は繁栄したのだし、その中心地がマジソン・アベニューだった。しかも、それに注目してビジネスに生かした最初の日本人が、電通の中興の祖の吉田社長だったから、電通は日本のメディアを支配したのです。そう考えれば至って簡単であり、電通がメディアを通じて日本を支配したのも、当然の結果だと言えるのではないですかな・・・。


松井英仁

マッカーサー証言「大東亜戦争は防衛戦争だった」

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いい加減、気づかなくては!

中近東など後進諸国は、国境問題・宗教対立etcによって、過去から幾多の争いを繰り返している。
でもアメリカは、それらの圧力からは無関係なところにいて、甘い汁を吸うためだけに、彼らを利用し、戦争を仕組む。

私たちは、戦争が絶えないのは、彼らが「非民主主義」「非個人主義」だからだと強調され、それらの現実的理由についてはきちんと教えてもらわなかった。
そして、己の自己満足のためだけに誰よりも戦争をしているのは、他ならぬ、「民主主義」「個人主義」のアメリカであることも。

 
にしんそば 

答えを出せないマスコミは、国家の尻馬に乗るしかない

国家とマスコミの力関係が逆転したという指摘に同感です。
なぜ逆転したのか? '70年代はマスコミが第一権力で、132574にあるように当時は行政改革をネタに官僚を叩きました。ところがマスコミは批判しかできず、「では、どうする?」という答えが出せなかったのです。

'90年バブル崩壊後全社会的に危機感が強まっていく。大衆の間にも「批判ばかりではどうしようもない。どうする?」という空気が生まれます。'90年代前半大衆は危機感からの変革期待を強め、'90年代後半には危機が進行し収束不全⇒秩序収束が徐々に顕在化し始めます。この大衆意識の変化に対して、'90年代前半に新党を結成し「なんとかしよう」と動いたのは保守勢力であり、批判するだけで方針を出さなかった革新勢力は大衆の支持を失い、一気に凋落しました。

批判しかできないのはマスコミも同様で、大衆の支持を失う危機に瀕したマスコミは国家にスリ寄るしかなかった。こうして国家とマスコミの力関係が逆転し、マスコミは第一権力の座から転落したのです。'02年いよいよ収束不全が誰の目にも明らかになり、大衆の意識は秩序収束⇒民族収束を深めます。そうなるとマスコミは国家の使い走りと化していくしかない。加えて、虎(国家)の威を借る狐のように、国家の力を自らの力であるかのように錯覚して傲慢さを強めていったのが現在のマスコミです。
>森田実氏のHP

「社会をどうする?」という答えが求められている現在、答えが出せないマスコミはその批判力さえ失い、今や国家の尻馬に乗ることでしか延命できなくなったのだと思います。

冨田彰男

業界の圧力により環境ホルモン問題を隠蔽する環境省

★魚のメス化、汚染源は人間?
「魚のメス化は合成化学物質(環境ホルモン)ではなく、人間から出る女性ホルモンが原因であり、汚染源は『人間』だった」という内容が『ソノコト』という月刊誌で掲載され波紋を広げているようだ。どうやらその記事は環境省が書かせたものらしい。
以下、「環境ホルモン問題を隠蔽する環境省」週間金曜日№623より引用紹介する。

●雑誌の記事
>『ソノコト』誌は99年に創刊され発行部数10万部。スローフードブームの火付け役であり、最近ではロハス(健康と環境的持続性を大切にする生活の仕方)という言葉を広めてもいる。その今年1月号の別冊付録「チビコト」誌上にて「ロハス的環境ホルモン学」というテーマを扱っている。

>1990年代末に環境ホルモン問題がクローズアップされたころ言われた、ポリカーボネート製の食器などに含まれる合成化学物質原因説ではなく、人間などの排泄物(特に女性の尿)中の女性ホルモンが川に流れ込み魚をメス化させた、という意味だ。

>安井至・国連大学副学長は、環境ホルモンは「野生生物にしか害は及びません」と話し、人間には無害であるととれる発言をしている。また英国ルポに呼応するように「環境ホルモン作用は人口の化学物質よりも、実は本物の女性ホルモンのほうが強い」と語っている。さらに当時この問題を扱った報道の多くが、根拠を欠く「環境ホルモン『騒動』だった」と振り返る。

●専門家の反論
このような内容に対して専門家から多くの批判がある。
>岐阜大学の粕谷志郎教授(環境生態学)もこう批判する。「人体や家畜から出る女性ホルモンが主因とする説には賛同できない。私が研究している缶詰などに使われるビスフェノールAという化学物質をマウスやラットに投与すると多動性が増し、人間の子どもに注意欠陥・多動性障害(ADHD)を引き起こす可能性が懸念されている。なのにいまだ規制されていない。安井氏の見解は、環境ホルモン学会での最小の合意、共通認識にまったくなっていない」

>東京大学大学院疾患生命工学センターの遠山千春教授(健康・環境医工学、環境ホルモン学会理事)は「胎児期のラットやマウスにフタル酸エステルやビスフェノールAなどを低容量で与えると、学習や免疫、生殖機能に悪影響があるという報告が少なからずある。したがって、人間には害は及ばないとは現段階では断言できるものではない」と言い切る。

●製作の裏
>専門家からの批判が多いこの冊子の製作を『ソノコト』誌に依頼したのは、環境省で化学物質の問題などを担当する環境安全課であり、編集・製作費約1105万円という公金を支払ってである。

>環境省では、98年から開始した環境ホルモンに関する調査研究SPEED98を中止し、05年からExTEND2005という取組みに切り替えている。『ソノコト』誌の小黒一三編集長は昨年から、このExTENDの「リスクコミュニケーション推進検討委員会」の委員である。つまり、どのようなメディアを使い、環境ホルモン研究の現状を市民にどう知らせるかを考える会議のメンバーに、冊子の製作を依頼し、1100万円以上の対価を支払っているのである。

>環境省が作成した「冊子作成業務仕様書」によると、①英国での状況についてのレポート、②(自然に)性転換する魚類についての紹介、⑤環境ホルモン専門家による対談、⑥関連する語彙の説明と、出来あがった「チビコト」の内容とまったく同じだった。つまり、こと子細に『ソノコト』に対して編集内容を指示していたのだ。

●なぜ環境省がこのような記事を書かせたのか?
>粕谷教授が強調するのは、「『環境ホルモン=化学物質原因説』への巻き返しとして、さまざまな分野の工業会が化学物質原因説を否定する論陣を張っている」ということだ。


つまり、業界の圧力や要請に環境省が応じて都合の悪い環境問題を封じ込めにかかった、という単純な図式であろう。

環境問題を深刻化させてきたのは市場拡大が原因であることは明白であり、その推進役は産業界と国家(行政)であることも明白である。先のアメリカ産牛肉輸入についても危険性が指摘されているにも拘らず政府は「答えありき」の輸入に踏み切った。多くの国民は失望している。人類本来の健康・安全<目先の経済成長路線という歪んだ図式が強まっている。

この図式が反転しない限り、人類滅亡へと進むだけである。
目先の利益と引き換えに、人類的環境破壊に蓋をするなど許されない。人類の敵である。
私たちには、このような事実をあからさまにしていく必要がある。


ET 

テレビ脳化がもたらす『3つの低下』

テレビを見過ぎると、

幼児:無表情、言葉遅れ。=共感力▼→自己中化

小中学生:成績が下がる。=集中力▼→ミス連発

大人:洗脳されてしまう。=思考力▼→右傾化、ファシズム化

もはやテレビは『百害あって一利なし』どころか、『社会悪』と呼ぶにふさわしいと思う。

走馬灯

世論調査の効果

我々は、日常感じている世間の状況などについて、気になる情報はマスメディアから入手しています。その中でも、自分自身なんとなく考えていることと、世論調査などの結果を見比べて、多数派だと変に安心します。⇒確信に変わります。逆に、多数派で無い場合は、どこか考え方が偏っているのかと考え直したりもします。

特に日常、不安に思っていることほど、何となくメディアに影響される構造にあると思います。多数派の考えが正しいのでは?という感覚は共認動物である以上、あたりまえの感覚ですが、余り根拠も示さずに、「多数派の考え」ということを示すのは世論操作以外の何者でもありません。

しかし、インターネットの世界では、ブログに見られるように、色々な出来事に対して、多くの人が感想など述べています。
そうした、感想をいくつか読むうちに、多くの人が感じている感覚に同化できるのではないかと思います。決して統計データを否定するものではありませんが、世間の雰囲気というものは、日常の会話の中にあるお互いの感覚の確認⇒共認によって生まれるのだと思います。
世論調査とはそうした感覚を逆手に取った世論操作ではないかと思います。
ただ、現代のようにバラバラの個人に解体された人たちにとって、世論調査はまだまだ、重要な評価指標であることは代わりは無いので、その内容については、個人で判断するのではなく、みんなで評価してみるの良いと思います。

メディアの世論調査が多いのはなんで?

便利データサイト NHK放送文化研究所 は様々な世論調査を行ってデータを分析しているHPです。
また、Googleで世論調査を検索すると 約 3,630,000 件もヒットする。
NHKだけでなく、民法TV局、新聞社、Yahoo!などのポータルサイトなどさまざまなメディアが世論調査を行っている。
こんなにたくさんの世論調査の必要性とは、なんだろう?

世論調査とはWikipediaによると
>世論調査(よろんちょうさ、せろんちょうさ)とは、無作為に抽出された、ある一定数の人々から意見を収集し、集団や社会などの世論の動向を調べる事。與論調査。近年は電話によるRDD方式が多く採用されている。

統計学的にサンプル数が多ければ多いほどより正確な世論が調べられるが、調査対象全体(母集団)から偏向無くサンプルを集められなければ結果は不正確なものとなる。また、恣意的な設問によって世論調査の実施主体にとって有利な世論に誘導できる点が批判されることもある。さらに、無回答や分からないという回答の扱い方が難しいため、統計学的に母集団を推定するうえでは問題もある。

回答率は調査の主体によっても左右される。たとえば、朝日新聞の調査には回答を拒否しても、日本放送協会の調査には応じるなどである。特に政治的問題では、調査主体となった個人または団体に好意的な回答者の回答率が高くなり、そうではない回答者の回答率は極端に下がる。たとえば、死刑廃止を訴えるアムネスティ・インターナショナル日本支部が1996年の衆議院総選挙候補者に行ったアンケートでは、自民党候補者の回答率が極端に低かった。これは、調査主体に批判される材料として使われることを恐れたり、そもそも調査主体を嫌っているからと思われる(従って、アムネスティの調査に無回答の候補者は、死刑賛成の立場である可能性が高い)。おおむね、公的機関や大手マスメディアの調査に対する回答率は比較的高いが、回答率が低すぎる場合、有効回答者の回答を、サンプル全体に当てはめることはできない。<

つまり、世論調査とはサンプルのとり方や質問分の作り方で、調査主体によってかなり操作できるということ。
また、サンプリングの方法はNHK放送文化研究所では総数とか、サンプリング方法が記載されているだけです。まだ、そうした情報を記載しているだけ良心的ですが、どのようなサンプリング方法かを閲覧者が評価することは出来ない構造にあります。

マスメディアにとっては、結構重要な世論操作のネタなのだと思います



自己中を許さない事実の共認

ベネズエラのチャベス大統領が国連総会で、「悪魔が昨日ここに来ていた。今日も硫黄のにおいが残っている」と、前日に演説したブッシュ大統領を「悪魔」呼ばわりした。

かつては、このような発言は共産圏のイデオロギーと脚色され、アメリカの優位性、正当性を付け加えられてマスコミ報道されたり、小さく扱われるにすぎなかった。アメリカの横暴を支えていたのは、軍事力でも経済力でもなくマスコミ支配=共認形成の場を独占していることにあった。

しかし、今、チャベスを真っ向から批判する報道はない。
イラク戦争で露呈した数々のウソ、横暴を前にして、世界はアメリカの自己中にはっきりと「NO!」を突きつけ始めた。大衆の圧力に押される形でマスコミもアメリカ一色とは行かなくなっている。

同じことが2ちゃんでも進行中だ。圧倒的な発信数でネットを支配し、マスコミをも迎合させていた彼らであったが、度重なる犯罪と非常識な行動に対してブログをはじめ、あちこちから反論の声が上がり始めている。

答が見えない時代だからこそ、人々は事実を探し求める。その結果、正論が通る状況に転じた。既に共認支配を脱し、自己中を許さない共認圧力が形成され始めている。

辻一洋

世論調査のカラクリ

今朝、安倍内閣の支持率調査の結果を見ながら家族と話し合っていて、世論調査のカラクリになんとなく近づいた気がしました。

我が父は地方の新聞社で記者をしており、過去にこの手の調査に関わった事があるそうですが、父曰く、絶対に不正はないそうです。
けれども、私は一概に父の言葉を鵜呑みに出来ませんでした。
なぜなら、先日ライブドアで行なわれた投票では支持率25%程度なのに、今回新聞各社が行なった世論調査では揃えたように60~70%と、あまりにもギャップがありすぎます。
この事で父と論争を繰り広げていると、母が横から口を挟んできました。
「ネットなんて特定の人しかやらないからでしょ?」
と、私は母の時代錯誤の言葉に・・・・でしたが、さらに母は続けました。
「私の通っているお教室にネットなんてやってるひと一人もいないわよ」
母はいわゆるカルチャー教室に通っていて、そこでの生徒数は20人前後いるそうです。
そこで私はある事に気づき、母に質問してみました。
「ねえ、そこの人で自分の携帯を持っている人、何人いる?」
答えは5人前後だそうです。
思った通りの答えでした。

そこで、本題にはいります。
もし、我が家のように携帯を持っている父と私、携帯を持っていない母という家族構成の家に電話がきたら誰が電話をとるでしょうか?
我が家では夜間でも母が取るのがほとんどですし、殆どが母へ掛かって来た電話です。
また今回の世論調査のように平日に調査をしたら、世帯主の出る確率はどのくらいでしょうか?
仕事に限らず、付き合いでの飲み会や、その他もろもろで家に不在という確率が高いのではないでしょうか?
そして結論に達しました。
ネットの調査には40代以上の主婦が関わる事が少なく、逆に、新聞などの世論調査はワイドショーなどをよく見ることが多い40代以上の主婦が回答する確率がかなり高いと。
いずれにせよ、調査している新聞社やテレビ局はその事に気がついているはずです。
それでもなお、その偏ったアンケートの結果を世論調査と銘打って発表するマスコミは大罪に値するとおもいます。

いそいで書きなぐったので、誤字脱字があったらごめんなさい
m(__)m

通りすがり